IDC Japanは、量子コンピューティングに関する調査結果を発表し、この技術に年間IT予算の17％以上を投入する企業の割合が2021年の7％から2023年には19％に増加するとの予測を明らかにした。人工知能（AI）機能の強化、セキュリティの向上、アルゴリズムの最適化により競争優位性を確立したい企業が投資をけん引するという。
調査では、量子コンピューティング技術に関心のある企業の5分の1が現在使用していると回答し、3分の2は今後18～24カ月以内に検証を開始する予定だと答えた。これは、量子コンピューティングベンダーらの協業による、量子コンピューティングリソースへのアクセスが容易になりつつあることが背景にあるとしている。
一方で、技術の複雑性やスキルセットの制約、コストなどの問題で投資に踏み切れない企業もあり、ベンダーがQuantum Computing Infrastructure as a Service（QCIaaS：量子コンピューターのインフラサービス）や、Quantum Computing Platform as a Service（QCPaaS：量子コンピューターのプラットフォームサービス）、Quantum Computing Software as a Service（QCSaaS：量子コンピューターのソフトウェアサービス）などを提供。関連するテクニカルサービスやビジネスコンサルティングサービスも普及が進んでいるとした。
IDCのアナリストは、量子コンピューティングが未来の産業であり、破壊的な変化をもたらすインフラストラクチャーと解説。さまざまな業種の企業が今後の競争優位性を獲得すべく既に量子コンピューティングの可能性を探る検証を進めており、関心のある企業は投資をためらうべきではないと解説している。
