Gartnerの新たな報告書によると、2021年に世界の5Gネットワークインフラ市場は売上高が39％増加する見通しだ。売上高は191億ドル（約2兆円）に達し、2020年の137億ドル（約1兆5000億円）をはるかに上回るという。
Gartnerのシニアプリンシパル調査アナリストのMichael Porowski氏は、新型コロナの感染拡大により、「在宅勤務のほか、ストリーミングビデオ、オンラインゲーム、ソーシャルメディアアプリケーションなど、帯域幅を大量に要するアプリケーションに対応できるように、最適化された超高速ブロードバンド接続への需要が急増している」と説明した。
同氏は、「企業と顧客の需要がこの成長に影響を及ぼす要因となっている」と述べている。人々がオフィスに戻る中、家庭サービス向けにギガビットFTTH（Fiber-To-The-Home）サービスへのアップグレードや切り替えが続くという。接続性は不可欠なリモートワークのサービスになっていると同氏は指摘する。「ユーザーはオフィスとリモートワークのニーズに対応するため、通信サービスプロバイダー（CSP）を厳しくチェックするようになる」
成熟市場のCSPが2020年と2021年に5G開発を加速させたという。Gartnerによると、2021年に5Gが無線インフラの売上高で占める割合は39％となっている。
また、古い世代の無線インフラへの投資は「すべての地域」で「急速に」減退しているという。CSPが5Gスモールセルに移行しているためだ。
地域別にみると、ダイナミックスペクトラムシェアリング（DSS）とミリ波基地局の導入が進むことなどから、北米で5Gの売上高は2020年の29億ドル（約3200億円）から2021年には43億ドル（約4700億円）に達する見通しだ。
西欧では、5Gの売上高は2020年の7億9400万ドル（約870億円）から2021年の16億ドル（約1800億円）へと緩やかに成長する。西欧のCSPは、周波数のライセンス供与、モバイルコアインフラのモダナイズ、規制プロセスへの対応などを優先するという。
中華圏が5G売上高の首位を維持する。2020年には74億ドル（約8200億円）だったが、2021年には91億ドル（約1兆円）になる見通しだ。
また、2020年に商用化可能な5Gサービスを提供しているCSPは10％だったが、2024年までにその割合が60％に増加するとGartnerは予測している。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
