ガートナージャパンは、デジタル変革（DX）の推進のために必要だという5つの役割を発表した。アーキテクトやエンジニアなどを定義しており、企業で足りないとされるDX人材の育成で参考にしてほしいという。
同社 ディスティングイッシュト バイス プレジデント フェローの足立祐子氏は、日本企業でのDXには「経営トップの掛け声とともにDXを推し進める傾向があった。見切り発車でどのような人材が必要か分からない。必要な人材が分からないため、育成しようとしてもうまくいかない、という悪循環に陥っている」と問題点を指摘する。5つの役割は次の通り。
- ビジネス系プロデューサー（ビジネスアーキテクト）：DXによるビジネスゴールを定義し、新たなビジネスモデルを考えたり、DXに関する企画を考えたりする。経営層や社内外の意思決定者とのビジネス面でのコミュニケーションにも責任を持つ
- テクノロジー系プロデューサー（テクノロジーアーキテクト）：ビジネスゴールの達成に向けた最適なデジタルテクノロジーの特定やテクノロジーの適用によるシステム面の影響の分析、予測などを担う。経営層や社内外のエコシステムのパートナーに対する技術面のコミュニケーションにも責任を持つ
- テクノロジスト（エンジニア）：現場で実際にテクノロジーを活用する。自動化、データサイエンス、IoT、人工知能（AI）などの新興領域に注目しがちだが、確実にDXを推進していくためには通信ネットワーク、IT基盤、セキュリティ、クラウドなどの既存の領域の役割も重要
- デザイナー：ソリューション、サービス、アプリケーションのユーザーエクスペリエンス（UX）をデザインする。UX面のコミュニケーション、UXとデザインに関する知識の社内普及に向けた教育なども行う
- チェンジリーダー：デジタルテクノロジーの導入に伴う働き方のシフトの主導、変革の目的やゴールの整理、変革のコミュニケーション計画の作成、関係者全員を巻き込んだ意識と行動変容に向けた施策の計画／展開などを担う
同社では、DX人材に求められる知識やスキル、コンピテンシーを定義し、「意識（マインドセット）」「デジタルイノベーション」「IT」「ビジネス」の4分野を挙げているという。例えば「意識」には、協調性や決断力、学習志向、リスクテイク、ダイバーシティー／エクイティー／インクルージョンがあるという。5つの役割に共通するが、それぞれの重みとバランスは人材の役割と企業のデジタル戦略によって異なると解説している。
