人材サービスのディップは、情報共有をBoxのクラウドサービスを中心に行うようにして、ファイルサーバーの運用管理やVPNアクセスなどを不要にした。Box Japanが発表した。
ディップでは、古いツールが多く使用されて組織ごとにコミュニケーションが分断し、非効率で事業展開を速められないことが課題だったという。情報共有の手段もファイルサーバーやクラウドストレージ、PCやアプリケーションのファイル領域などバラバラで、直ぐに必要な情報を共有できないなどの状況も課題だった。
Boxの導入は、社内の情報共有やコミュニケーション、ITリテラシーなどの向上やデータ活用の促進を図る「カケザンプロジェクト」の一環で、SlackとBoxを連携させて社員が使うインターフェースを一元化した。
Box導入で情報共有がクラウドベースになり、ファイルサーバーの運用管理やVPNアクセスなどが不要になった。一方で、社外とモバイルでも情報共有を行えるほか、ユーザーや業務に応じたきめ細かい権限の設定が可能になり、アクセスログや操作ログなども標準で7年間長期保存できるガバナンス上などのメリットを得られたとする。
アンケートでディップ社員の約90％が、業務やコミュニケーションの効率化、業務スピードの向上を実感したと回答したという。今後はコンテンツワークフローの活用やファイル添付を廃止するなどの取り組みを進めるという。
