ガートナー ジャパンは、日本企業のデジタルビジネスへの取り組みに関する調査結果を発表した。コロナ禍以前に比べ2021年は、デジタル化のトレンドが強まり、大多数のがデジタルビジネスに取り組んでいる状況が明らかになった。
デジタルビジネスへの取り組み状況 (日本のITリーダーに向けた調査結果)
調査は4月に実施され、従業員数500人以上の企業のIT部門の管理者層を対象にしている。ガートナーは、デジタルビジネスへの取り組みについて2017年から調査を継続しており、今回の調査結果では、コロナ禍の影響がなかった2020年1月とは明らかに異なる状況が見られたとする。
まずデジタルビジネスへの取り組みについて、「取り組んでいない／その他」と回答した割合は、2020年調査の35.0％から今回は17.5％に半減した。また、「アイデア探索」の段階という回答は、11.5％から22.7％に倍増し、最も大きく変化した。これについてガートナーは、「普段はテクノロジー活用をあまり意識しない企業の経営層や管理者層までもがデジタル化や電子化を無視できなくなっている」としている。
デジタル化／電子化への取り組み状況 (パンデミック前と比べた変化)
一方、デジタル化／電子化への取り組みに関して、コロナ禍の前の2019年と比べた変化を尋ねたところ、半数以上の企業がペーパーレスやハンコレス、また、4割以上が企業がデジタルビジネスへの取り組みの強化を挙げた。
ガートナーは、デジタル化／電子化を進める技術革新やITリーダーは、コロナ禍の収束に伴い、こうしたトレンドも次第に弱まるシナリオを考えておく必要があるとする。その上で場当たり的な対応ではなく、3年先や5年先までの方向性として、デジタル化／電子化を戦略に織り込み、短期的なサイクルの中で確実に成果を出し続け、経営層と社内のステークホルダーにアピールして、活動を根付かせることが重要だとした。
