横河電機は、テレワーク環境を含む1万2000台のPCにおけるWindows 10のアップデート作業を効率的に実施できる仕組みとして、横河レンタ・リースの「Flex Work Place Unifier Cast」とアプリケーション管理・統制ソフト製品「Flex Work Place AppSelf」を導入した。横河レンタ・リースが発表した。
Flex Work Place Unifier Castは、データサイズが大容量のWindows 10のアップデータを自動取得するとともに、細かいデータブロックとして再配信する。これによりWindows 10の更新に伴うネットワーク帯域の負荷を抑制できるほか、アップデート状況の詳細な把握やトラブルシューティングの支援なども行える。
横河電機では、2021年中にWindows10 Feature Updateのサポート終了を迎えるPCが多数存在していたという。PCの運用規模は1万2000台に上り、マイクロソフトの「System Center Configuration Manager」（現Microsoft Endpoint Configuration Manager）によるアップデータの配信でネットワーク帯域の負荷が高まることや、配信時の運用負荷が課題だった。
また、System Center Configuration Managerを使った配信では、「Quality Update」と呼ばれる更新を「BranchCache」機能でネットワーク帯域の負荷を抑えながら実施できるものの、PCが社内ネットワークに接続されていることが前提であった。コロナ禍に伴ってテレワークで使用するPCが増加しており、VPN回線による配信ではネットワークの負荷が増すことが危惧された。
ソリューションイメージ
このため今回は、Flex Work Place Unifier Castの軽量パッケージ機能とFlex Work Place AppSelfを活用して、テレワークPCにおける更新体制を整備した。常時VPNに接続しないユーザーのPCにおいてもWindowsアップデート、アプリケーションのインストールやアップデートができるようになった。横河電機では、1万2000台のPCにWindows 10 Feature Updateの適用を1カ月で展開させることができ、Quality Updateの毎月の適切な配信や適用が可能になった。
