映像コンテンツの制作を中心に幅広く事業を展開する東映は、パッケージ製品の販売管理システムのデータベース基盤として「Oracle Cloud Infrastructure」（OCI）上で提供される「Oracle Autonomous Transaction Processing」（ATP）を導入した。日本オラクルが12月7日に発表した。
東映では、自社のオンプレミス環境で構築していた「Oracle Database」からOracle ATPへの移行を1カ月という短期間で完了している。
移行後は業務アプリケーションの処理速度が約1.5倍に向上し、バッチ処理時間も以前から半減した。またハードウェア保守・管理や更改作業の解消、データベース管理の自動化による運用・管理の負荷軽減も実現している。Oracle ATPでは、データベースのチューニングも自律的に行われるため、最低限のマニュアルでの調整を行っただけで処理速度も向上する。
従来のOracle Databaseは20年以上利用しており、同社では、システムの更改に際し、これまで通りOracle Databaseの機能、使い勝手などのメリットを継続して利用することを前提としていた。「Oracle Autonomous Database」への移行は想定よりも容易で、基本的な使い方が変わらず、従来の知見を生かして運用でき、利用者もクラウドへの移行を意識せず利用できているという。また一方で、改めてクラウドのメリットを実感しており、今後その他のデータベースやシステムにおいてもクラウドの利用を積極的に検討したいとしている。
