ニューノーマルでの会議形態は対面とリモートのハイブリッドが主流になりそうだが、ここにきて多くの人たちが感じつつある憂鬱な状態も明らかになってきた。人材大手2社の最新調査で興味深い結果が出てきたので取り上げたい。
リモートワーク実施企業の47％で「人事評価の問題が発生・拡大」
興味深い結果が出てきた人材大手2社の最新調査とは、1つはビズリーチが運営するHRMOS WorkTech研究所が実施した「リモートワークにおける人事評価の問題点に関するアンケート調査」、もう1つはリクルートが運営するリクルートワークス研究所が実施した「コロナ禍で変わる職場の“集まり方”調査」である。
ビズリーチの調査は、同社のサービスを利用する企業の人事担当者を対象として10月4〜28日に実施し、316件の回答を得たものだ。
その中で筆者が注目したのは、リモートワークを実施している企業のうち、47％が「人事評価における問題が発生、または既存の問題が拡大した」と回答した結果だ（図1）。
図1：リモートワーク実施企業の人事評価（出典：ビズリーチ「HRMOS WorkTech研究所」）
この結果に対し、同社は「コロナ禍において多くの企業でリモートワークへの移行が進んだが、今後の働き方の変化に合わせて、各社において人事評価や従業員間のコミュニケーションの在り方についても対応が必要になるだろう」との見方を示した。
また、リモートワークの実施によって新たに発生した問題を具体的に聞いたところ、65.8％が「チームでのコミュニケーション状況の把握・評価ができない」と回答。57.3％が「モチベーションや感情といった業務外の面の把握・評価ができない」と回答した（図2）。
図2：新たに発生した人事評価の問題（出典：ビズリーチ「HRMOS WorkTech研究所」）
この結果については、「多くの企業では実績や成果だけでなく、コミュニケーション状況やモチベーションなど、定性的な観点を踏まえた人事評価が行われていると推測される。リモートワークにより、従業員同士や上司と部下の間の対面でのコミュニケーションが減る中、定性的な情報の把握や評価が困難だと多くの企業が感じていることが鮮明となった」と解説している。
上記の調査結果はリモートワークを対象にしたものだが、今後、対面とリモートのハイブリッドが主流になってくると、例えば、リモートの方が人事評価において不利になってくるようになれば、評価の問題もさることながら、チームとして組織として持たなくなってくることも想像に難くない。
