マカフィーは2月4日、消費者によるインターネット利用の動向や意識を調査した結果をまとめた「2022 Global Trends Study」を発表した。米McAfeeが世界10カ国の消費者を対象に実施したもの。
同社のコンシューマ マーケティング本部 本部長でコンシューマセキュリティ エヴァンジェリストの青木大知氏はまず、現在の事業状況について説明。McAfeeは2021年3月に法人向け事業をSymphony Technology Group（STG）に売却すると発表、分離された法人向け事業は同じくSTGに売却されたFireEyeの製品事業と統合されて新たにTrellixというブランド名で事業を展開していく計画だ。
消費者向け事業に専念する新生McAfeeについて、青木氏は「消費者に寄り添うブランドを目指して、インターネットセキュリティ企業として消費者に関わるオンラインのセキュリティ、プライバシー、個人情報に対するソリューションを今後も提供していく」と説明。加えて、「デバイス保護／ネットワーク保護の企業から、消費者のオンライン行動を保護する企業として生まれ変わっていく」と強調した。
新生McAfeeの概要
今回の調査は、「消費者によるインターネットの行動／意識がコロナ禍で変わっており、自宅からのインターネット利用が急増していることから、消費者の行動も変わり、それに伴って必要となるセキュリティも変わってくるのではないか」（青木氏）という観点から実施した。
実施時期は2021年11月。米国、カナダ、英国、フランス、ドイツ、オーストラリア、インド、ブラジル、メキシコ、日本の10カ国、20～60歳の消費者計1万人（うち日本は1000人）を対象に、オンラインの安全性に関するニーズ、取り組み、行動において起こり得る変化について聞いた。調査で分かった7つのトレンドは下記の通り。
- 利便性向上より、安全な環境での利用を優先
- コストをかけても安全な接続を実現
- ゲーマーは「無料」ゲームを利用せず
- 健康管理での人工知能（AI）利用には慎重な姿勢
- 仮想通貨詐欺により、フィンテックに対する消費者嗜好（しこう）は悪化
- ワクチン接種カードの安全な保護対策
- オンライン学習は一層、定着
日米との比較では、おおむね類似した傾向が見られる一方、異なる部分として「『医療データの安全性と機密性の確保』と『病気と早く診断されること』では、日本が診断を米国では安全性／非公開性の確保を選んだ」（青木氏）といい、「日本は米国に比べて新しいツールを導入した回答者の割合が少ない」といった違いも見られたという。
こうした結果を踏まえ、同氏は安全なインターネット生活のためのヒントとして、適切な保護ツールやテクノロジーの活用、クレジット（信用）情報の確認などの6項目を推奨した。
調査で分かった7つのトレンドと6つのヒント
