エフセキュアは、日本を含む9カ国で実施したリモートワークに関する調査結果を発表した。
これによると、自宅からリモートワークを行っている人々の67%が、実際には何も問題がない状態であってもオンライン上のセキュリティやプライバシーについて懸念を持つことが多くなったと回答していることが分かった。これはオフィス勤務者の58%と比較して高い数値となっている。
この調査は、2021年6月に日本、ブラジル、フランス、ドイツ、メキシコ、オランダ、スウェーデン、英国、米国の9カ国で各国800人（合計7200人）を対象にオンラインで実施された。
そのほかの結果として、リモートワーカーの65％は「インターネットがより危険な場所になってきていると感じ、インターネット利用の習慣を変えた」と回答しており、これに対してオフィス勤務者は54％だった。
また「最近数カ月でデータのプライバシーに関する懸念が高まり、インターネット利用における習慣を変えた」としたのはリモートワーカーの65％、オフィス勤務者の54％で、「ネット接続している自分のデバイスが、ウィルスやマルウェアに感染したり、ハッキングされたりしないか不安」としたのはリモートワーカーの71％、オフィス勤務者の64％だった。
さらに、「セキュリティ上のリスクを考えると、公共のWi-Fiに接続することにより強い抵抗を感じるようになった」としたのはリモートワーカーの70％、オフィス勤務者の63％だった。
エフセキュアはこれらの結果に対し、リモートワーク中のセキュリティ管理には、データやデバイスを保護する技術的なセキュリティ対策だけでなく、個人の生活と仕事を切り分ける取り組みも必要だとしている。自宅で仕事をする際に、自分自身とプライバシーを守るためにできることは、デバイスとソフトウェアを常に最新の状態にアップデートしておくこと、個人のデバイスにセキュリティソフトウェアがインストールされていることを確認すること、そしてその他の基本的な情報セキュリティ対策を実施することだとした。
