シスコシステムズは、「ハイブリッドワークに関するグローバル調査」の結果を発表した。これによると、世界全体では約60％、日本では約40％の社員が、ハイブリッドワークによって仕事の質と生産性が向上したと感じていることが分かった。また、約76％がリモートでも職場にいるのと同様に職務を果たせると感じているという。
この調査は、2022年1～3月に27カ国の2万8000人の正社員を対象に実施された。
その他の結果では、79％がオフィスから離れた時間を過ごすことでワークライフバランスが向上したと回答。勤務スケジュールがより柔軟になったこと（62％）や通勤時間が大幅に短縮あるいは全くなくなったこと（53％）がその要因となっている。64％が在宅勤務によって週4時間以上、26％が週8時間以上を削減できたとしている。
節約した時間は、優先して「家族、友人、ペットとの時間」に費やしたいという回答が45％だった。これにより社会的な幸福感が高まり、全体の73％、日本では51％がリモートワークにより家族関係が改善したとし、全体の51％、日本では29％がが友人との絆が深まったとしている。
さらに調査の時点で、76％がリモートワークで出費を削減でき、経済的な幸福が向上したと感じていることが分かった。平均節約額は週150ドル強で、年間換算では約8000ドルになるという。
一方で、半数以上の回答者が、完全リモートワークの社員はリモートとオフィス勤務を組み合わせて働く社員と比較し、同僚（59％）や会社（57％）との関わりが難しくなるとしている。
また世界で71％の回答者がリモートワーク時の生産性について上司の信頼を得ているとしているが、日本ではわずか41％だった。同僚のリモート勤務について信頼できると考えている社員の割合は全体では59％だった。
リモートワークのIT環境については、62％が接続に関する問題が日常的に発生することがリモートワーカーのキャリアを制限していると考えている。このため、84％は在宅勤務におけるシームレスな体験にはネットワーク基盤が重要であると回答しているが、会社が適切なネットワーク基盤を整備していると回答したのは68％にとどまった。
セキュリティ面では、78％がハイブリッドワークの安全性を確保するためにサイバーセキュリティが重要であるとしているが、自分の所属する組織で適切な対策を講じていると回答したのは65％だった。ハイブリッドワークに伴うサイバーリスクを全社員が理解していると考えている回答者は62％に過ぎず、68％は経営陣がリスクを理解していると考えているとしている。
