北米と英国を対象にした調査で、2021年に技術系の求人全体の37％近くで企業が男性の応募者にのみ面接通知を送ったことが明らかになった。この調査結果は、求人検索サイトHiredの最新レポート「State of Wage Inequality in the Tech Industry」（テクノロジー業界における賃金格差の現状）が示したもので、書類選考を通過することさえ難しい女性と他のマイノリティーグループがいかに多いかを浮き彫りにしている。
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この37％という数字は、2020年の約42％からは減少している。しかし、性別だけを見ると、2021年に女性の応募者が面接通知を受けた割合は男性の応募者より13.2ポイント低かった。この差は2020年の7.3ポイントから広がった。Hiredは、同サイトで女性は求職者全体の19％を占めているにもかかわらず、面接通知を受けた割合は16.8％にとどまっている事実を強調した。
また、Hiredの調査によると、2021年には人種と性別で賃金格差が縮小したという。ただし、1つだけ例外があった。黒人女性は同一賃金の実現で2021年に進展がなく、むしろ賃金は白人男性の1ドルに対して2020年の94セントから2021年には92セントに減少した。一方、白人女性の賃金は白人男性の1ドルに対して93セントから95セントに増加した。これから推測されるのは、たとえ改善点があったとしても、すべての人が恩恵を受けているわけではないということだ。
初任給に関しては、女性に男性より低い金額を提示する求人の割合は3年連続で減少し、2019年の66.4％から2021年には61.8％になった。黒人の求職者は依然として賃金データで格差が最も大きく、白人の求職者より賃金が1.8％低かった。
今回で6回目となるこの年次レポートは、2018年1月から2021年12月にかけて収集したデータを基にまとめられた。Hiredのサイトを介して送信された面接依頼81万9000件以上、登録企業3900社、米国、英国、カナダの求職者12万人のデータが含まれている。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
