新型コロナウイルス感染症の世界的な大流行により、オフィス業務がオンライン化しました。働き方だけでなくビジネスプロセスが変化し、感染状況などに合わせた新しいプロセスや業務が日々発生しています。それに適応するために、あらゆる組織がデジタル化を進め、クラウドへの移行に全力を尽くしています。
テクノロジーを活用して社内プロセスを円滑化するだけでなく、デジタル体験の向上を目的とし、社会全体がデジタルトランスフォメーション（DX）に向かっています。しかし、これらは全て「言うはやすく行うは難し」です。まずは、ハイブリッドワークが従業員エクスペリエンス（体験）にどのような影響を与えるのか、そして分散した従業員のセキュリティをどのように確保するのか、という2つの最も重要な問題から始めなければなりません。
Citrixが実施した調査「Work Rebalance」では、職場のテクノロジーが仕事に良い影響を与えると感じている従業員が日本ではわずか38%で、その他調査対象国に比べて最も低いという結果でした。
日本生産性本部の調査である2021年版「労働生産性の国際比較」で経済協力開発機構（OECD）加盟38カ国中23位という日本において、今以上に生産性を損なうことがあってはなりません。
Work Rebalanceの調査結果では、オフィスのみ、リモートのみで勤務する従業員よりもハイブリッドな働き方の従業員の方が「生産性が高まっている」との回答が多いという結果が出ています。しかし、それに伴い最新のサイバー攻撃に対処できるよう、セキュリティをより強固なものにする必要があります。従業員がさまざまな場所で仕事をするようになった今、サイバー犯罪者が企業ネットワークに侵入する新たな入り口（ベクター）が生まれ、攻撃もより巧妙になっています。
新しいセキュリティ要件への対応
ハイブリッドワークやクラウド化により、あちこちに散らばったデータは、従来のセキュリティアーキテクチャーのままでは日々更新されるセキュリティ標準と巧妙化するサイバー攻撃に対応することはできません。そのため、従業員の業務の遂行に影響を与えない、新しいセキュリティフレームワークの設計が重要となります。だからこそ、ワークスペースソリューション、とりわけ、仮想デスクトップやDesktop as a Service（DaaS）といった、ソリューションが改めて注目されているのです。
