スポーツ用品販売のアルペンは、データを基にした事業運営を支援するための統合データ基盤を構築し、稼働を開始した。ここでは「Oracle Cloud Infrastructure」（OCI）の「Oracle Autonomous Data Warehouse」を採用している日本オラクルが発表した。
同社は、3月からマルチクラウドの接続環境で稼働する内製アプリケーションとAPIを連携させ、販売システムからの全データを集約、整理し、統合的なデータの分析と活用を推進している。
この新環境は、従来のオンプレミス環境に比べて3倍の処理速度を実現し、大量データの処理を夜間に実行している。自動スケーリング機能によりリソースを自動的に縮退させることで、システム運用コストを10分の1にまで削減する効果を見込んでいるという。
アルペンは、2023年を目標にITコストの最適化、機動性、柔軟性を高めるためのIT基盤構築に取り組んでおり、最適なサービスを組み合わせたマルチクラウド環境でシステムのコスト最適化を目指し、情報系システムの内製化を前提にしたクラウドサービスの活用を進める。
Oracle Autonomous Data Warehouseは、その情報系システムの中核を担う統合データ基盤に位置付け、900万人の同社会員データを含む約400店舗やECサイトの販売データの集約と高速処理を行っている。
情報系システムでは、ECサイトなどのフロントシステム、ローコードによるアジャイル開発、ビジネス分析（BI）ツールなど各用途でデータの統合的な分析や活用を行っていく。2023年の目標を達成する上でデータの整理、統合、集計を行うための専用データ基盤をクラウド上に構築する必要があったといい、900万人の会員データや年間で1億行にもなる売上明細などの処理ができる性能を求めた。
Oracle Autonomous Data Warehouseについてアルペンは、大量データの高速処理を実現する性能と柔軟性、データのETL（抽出、変換、ロード）が容易なこと、自律機能による運用負荷の軽減を安価にできる点を評価した。
今後はオンプレミス環境にある基幹システムからOracle Autonomous Data Warehouseへのデータ移行を2023年末までに完了させるという。
