2021年の大退職時代（Great Resignation）の余波を受け、従業員の雇用主に対する要求はかつてないほど高まっている。しかし、AmazonとWorkplace Intelligenceが共同で実施した調査によると、若手の従業員は自ら要求するものが雇用主から与えられているとは感じておらず、74％はスキルアップの機会の乏しさから今後1年で離職する可能性が高いとしているという。
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米国のさまざまな業種、企業の従業員3000人を対象に実施されたこの調査では、7割以上がキャリアアップに必要なスキルや教育を有していないことを心配していると回答している。また回答者の58％は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック以降に自らのスキルが陳腐化したことを懸念しており、70％は将来的な仕事に対する準備ができていないと感じているとしている。
その結果、およそ3分の2は、スキルアップやキャリアアップの機会が十分に与えられていない（それぞれ64％と66％）、あるいは別の仕事や新しいキャリアパスに移行する道がない（65％）という理由で、今後1年以内に離職する可能性が「極めて高い」または「ある程度高い」と回答している。
スキルアップの機会の不足が離職の動機となる傾向は、ミレニアル世代とZ世代の従業員の場合に特に顕著で、同世代の74％はこうした機会の乏しさから離職を計画しているという。
この調査によると、パンデミック発生後の2年間で、従業員の優先事項は新規スキルの習得と既存スキルの強化になってきている。
2023年の展望として、89％は自らのスキル強化に高い意欲を示しており、76％はそうした新たな意欲がパンデミックに起因するものだと回答している。また、88％は自らのスキルを強化するため、すでに相当の時間と労力を費やしているという。
自らのスキルを磨き、キャリアアップを図りたいと考える主な動機としては、高い給与（59％）や、ワークライフバランスの改善（48％）、仕事に対する目的意識の向上（41％）が挙げられている。
この調査によると、回答者の8割以上は自らの学習と人脈作りに向けたさらなる機会の提供を雇用主に求めている。しかし、雇用主が大学の学費を負担してくれているとした回答者は51％にとどまっており、人脈作りに向けた機会を提供してくれているとした回答者は55％だった。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
