組織はトータルエクスペリエンス(TX)戦略に投資
イノベーションを推進するために、これらの組織は適切な人材を惹きつける必要がある一方、人材不足の状況下では、それがますます困難になっている。調査から、多くの上級ITリーダーは、従業員体験(46%)によって評価されており、それは顧客体験(48%)を基にした評価とほぼ同じであることが分かった。
2023年には、顧客と従業員の体験、とりわけその両者が交差する分野を改善する手段として、トータルエクスペリエンス(TX)に着目する大手組織が増えるだろう。この戦略では、顧客と従業員のエクスペリエンスに関する取り組みで基盤となる、既存の技術投資を再利用し、優れた共有体験を生み出すことで、さらなるビジネス価値を推進する。
Gartnerは、2026年までに大企業の60%がTXを利用してビジネスモデルを変革し、「世界クラスの顧客および従業員の支持レベル」を達成すると予測している。また2024年には、トータルエクスペリエンスを提供している組織が、CXおよびEXの満足度指標で、競合社を25%上回る見通しだ。
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企業は機会損失による莫大なコストを削減するため、データ主導の意思決定インテリジェンスをさらに自動化
IDCによると、エンタープライズインテリジェンスによって、財務、従業員、顧客、サービスの成果を改善し、その過程でデジタルレジリエンシー、機動性、イノベーションも推進できるという。実際、IDCのエンタープライズインテリジェンス指標で最高得点を獲得した組織の60%は、意思決定が飛躍的に向上していた。それに対して、エンタープライズインテリジェンスが不十分な組織は、わずか1%だった。
そのため組織は、統合に対して最新のコンポーザブルなアプローチを採用しなければならない。それにより、プラットフォーム間やビジネスユーザー間のデータをつなぐ、データファブリック構築の道筋をつけることができるからだ。このデータファブリックにアナリティクスを組み込むことで、組織は意思決定を自動化して、データ利用を動的に改善し、データ管理の労力を70%削減しながら、価値創出までの時間を短縮できる。
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2023年までに、一部の業界では組織の約80%がデジタルに依存するようになり、業界エコシステムのデータフローが大幅に増加するだろう。
持続可能性が継続的なIT投資を促進
今日の社会が直面する最も大きな課題の1つに、環境の持続可能性がある。世界がますますソフトウェアで構築される中、政府や企業が掲げる野心的な目標を達成するには、IT戦略は極めて重要だ。
テクノロジーリーダーの90%近くが、持続可能性を今日の組織における重要なIT目標であると認識しており、今後3年間に予算も10〜20%増加するとみている。また別の調査では、2022年と2023年に新製品や改良品に投資する予定の最高経営責任者(CEO)の80%で、環境の持続可能性が、機能的性能と全体的品質に続き、3番目に大きな推進力となっていた。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。