IDCはPCとタブレットの市場が縮小するという予想を発表した。2022年のタブレットとPCの出荷台数が前年比で11.9減少すると予想しており、2023年にも引き続き減少すると見込んでいる。サプライヤーは近く過剰在庫を抱えるようになるため、すでに製品の大幅な値引きを余儀なくされており、さらにプレミアム市場からミドルレンジ市場へとシフトする見込みだという。
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一方、経済の低迷や過剰在庫、市場の飽和が続くものの、PCの出荷台数は引き続きコロナ禍前の水準を上回る状況が続くとも述べている。
IDCのMobility and Consumer Device Trackers担当リサーチマネージャーJitesh Ubrani氏は、プレスリリースで「販売台数の減少に加えて平均販売価格も下がると予想されているため、今後数カ月間は、PCメーカーとタブレットメーカーの両方が苦戦を強いられるとみられる」とした。
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IDCは10月、第3四半期にタブレットの出荷台数が前年同期比で8.8％減少したと発表している。これは5四半期連続での減少となる。それ以前には、主に経済的な要因によって、2年間にわたって大幅に市場が拡大していた。
IDCが四半期ごとに発表している「Worldwide Quarterly Personal Computing Device Tracker」によれば、2023年のトラディショナルPCの出荷台数は前年比5.6％減の2億8100万台、タブレット端末の出荷台数は6.7％減の1億4800万台となる見通しだ。
IDCのMobility and Consumer Device Trackers担当シニアリサーチアナリストであるAnuroopa Nataraj氏は10月の発表の中で、「市場は現在、需要の減速だけでなく、非常に強いマクロ経済の逆風を経験している。ほとんどのタブレット（Android）やChromebookは低価格路線だが、現状ではローエンド製品でも購入者に懸念が見られる。この状況は、これらの経済的な懸念の高まりを主な原因としている」と述べていた。
ただし、長期的に期待されているマクロ経済の回復は、「Windows 11」への移行や、次の大規模な教育用・家庭用デバイスの更新サイクルの到来などの2024年以降の成長を後押しする強力な市場けん引要因と、うまく相乗効果を発揮する可能性があるという。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
