Clouderaは、「Apache Hadoop」ベースの大量データの分析環境である「Cloudera Data Platform（CDP）」を提供し、「あらゆる場所に存在する複雑なデータを素早く簡単に実用的な洞察に変換できるよう支援」する企業だ。Hadoopは、2005年に独立した開発プロジェクトとして進化を始め、2010年代に大きな注目を集めたが、急速なクラウドシフトが起こって市場環境が激変している。現在のHadoop／ビッグデータ分析はどのような状況になっているのか。Cloudera 社長執行役員の大澤毅氏に聞いた。
Cloudera 社長執行役員の大澤毅氏
--2018年に同業のHortonworksと合併しました。
Clouderaは、2008年にHadoopの商用ベンダーとして設立され、オンプレミスのHadoop市場では圧倒的なシェアを持つに至りました。この時に、成功体験にあぐらをかいてしまった面もあると思いますが、将来予測として、「パブリッククラウドの波までは来ないだろう。せいぜいプライベートクラウド止まりだろう」と考えてしまったのは事実です。しかし、Amazon Web Services（AWS）や「Microsoft Azure」「Google Cloud Platform（GCP）」といったパブリッククラウドの活用がエンタープライズ市場でもどんどんと広がっていく中、いよいよこのままではマズいということで、Hortonworksと合併しました。
合併後にまず取り組んだことは、両社の製品の良いところを組み合わせて、1つのCDPを作ることでした。次が、「オンプレミスからパブリッククラウド対応へ」という部分です。これは、それぞれ単独ではできなかったことで、2社が一緒になったことにより「パブリッククラウド化のアクセルを共に踏んだ」という感じだと言えます。
今では「ハイブリッド・データクラウド・カンパニー」となり、オンプレミスでもパブリッククラウドでも、どのような環境にも対応できる会社になっています。かつては、ITのヘビーユーザーが活用する製品というイメージが強かったのですが、現在はオールインワンのSaaSも提供しており、オンプレミス、パブリッククラウドに対応したPaaS、業務の現場ユーザーにも使いやすいSaaSなど、全方位でソリューションを提供しています。
--現在の市場動向をどう見ていますか。
市場の声としても、今は「結局100％クラウドに移行することはない」という認識になっています。「60％はマルチクラウドだとしても、40％はオンプレミスに残ります」という感じでしょうか。米国では、一度パブリッククラウドに移行してみたものの、トータルコストが高くなってしまったり、パフォーマンスが出なかったりといった理由で、オンプレミスに戻った例が出ています。欧州でも直近は、ウクライナの問題のような地政学的なリスクの高まりを受けて、重要なデータをクラウドに置くことに対する不安も高まっており、オンプレミスへの回帰、脱クラウドという流れも出てきているところです。
こうなると、オンプレミス市場で見れば、Clouderaは現状これといった競合もなく、基本的にはClouderaの製品をご採用いただいているような状況です。もちろんクラウド対応の製品もそろっていますので、ハイブリッドクラウド時代になって、改めてClouderaのソリューションが注目されていると感じています。
