ITエンジニア／デザイナーの副業・転職サービス「Offers」を開発・提供するoverflowは4月17日、同社が運営する「Offersデジタル人材総研」で「デジタル人材の意識調査レポート ChatGPTが与える業務への影響」を公開した。
近年、「ChatGPT」などのジェネレーティブAI（生成型AI）への注目が高まっている。ChatGPTは、米企業OpenAIが開発したチャットサービスで、AIを活用している。同技術は、開発業務への影響も大きく、ソースコードの出力や添削、定型的な要件定義が可能。こうした影響から「自身の仕事がAIに代替されるのではないか」という声も聞かれるようになっている。
このような背景から、デジタル人材自身がどのようにAI技術の進化を捉えているのかを明らかにするため、アンケートを実施した。調査は、Offers登録者のうちChatGPTの利用経験がある305人を対象に2023年4月上旬に実施された。
これによると、43.0％の回答者は、ChatGPTのテスト版がリリースされ、ユーザーが100万人を超える2022年11月～2023年1月の間にサービスの利用を開始したという。
ChatGPTへの印象に対し、51.5％が「非常にポジティブ」、38.7％が「ややポジティブ」と回答。両方を合計すると90.2％がポジティブに捉えていることが分かった。
利用目的は、「業務上の調べ物」が62.3％でトップだったが、「業務上のメッセージ作成」（29.2％）や「業務上のプログラム作成」（27.9％）、「業務上のドキュメント作成」（23.0％）などでも利用されていることが確認された。
一方、ChatGPTの発展を受け、デジタル人材の働き方はAIに代替されると思うかについては、影響がある（「大きく影響がある」「やや影響がある」）との回答は52.8％で、半数を超える結果だった。
