米国シリコンバレー発のスタートアップでIoT／コネクテッド関連のプラットフォームを提供するMODEは5月2日、前田建設工業が同社の「MODE IoTプラットフォーム」を導入したと発表した。新潟県柏崎市に建設中の「鵜川ダム」で地盤性状を把握するため、複数のデータを比較検討する際の業務効率化を図った。
建設業界では今、生産年齢人口の減少による仕事の担い手・技術者不足が顕在化している。さらに、2024年の「働き方改革関連法」適用を控え、業務効率化は重要課題の一つとなっている。
鵜川は過去に何度も氾濫を繰り返し、周辺地域は浸水被害を受けてきたという。鵜川ダムは2004年から施工を行っており、そのうち「グラウチング」と呼ばれる基礎処理は、ダム建設期間の8割を占める。柏崎市は豪雪地帯に位置し、冬季は工事が停止するが、業務効率化によるダムの早期完成は関係者の願いでもある。
鵜川ダムの基礎処理では、地盤の性状を把握するため、「複数の間隙（かんげき）水圧計データ」「グラウチング施工データ」の2つを活用している。これらのデータ集計には「ダム内に複数ある間隙水圧計のデータは、内部メモリーに保存されるため、回収作業が必要」「回収作業に時間をかけられないので、月に一度しか回収できない」「紙ベースの帳票の突き合わせに時間がかかる」「バラバラのデータを見ているので相関関係が分かりにくい」といった課題があった。
MODE IoTプラットフォームを導入することで、地盤性状把握の作業量を50％以下に削減できた。また、各データの相関関係が分かり幅広い分析が可能になり、当初の目的であるデータの比較検討作業の簡略化を実現した。さらに、月1度しかデータを回収できなかったものが、リアルタイムに確認できるようになり、作業効率向上だけでなく、工事そのもののリードタイム短縮、早期対策が可能になったとしている。
