最近はIT業界のレイオフに関するニュースが増えているが、調査によれば、オープンソースやLinuxに関わる職種にはまだ十分に求人があるようだ。
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Linux Foundationの調査・コミュニケーション担当バイスプレジデントHilary Carter氏は、カナダのバンクーバーで開催されたOpen Source Summit North Americaの基調講演で、「ニュースの見出しとは裏腹に、組織の57%は今年、従業員を増やそうとしている」と述べた。
Carter氏が挙げたこの数字は、このカンファレンスに合わせて公開された、Linux Foundationが実施した最新の雇用調査から引用されたものだ。
ほかの調査でも、IT業界の雇用トレンドには明るい兆候が見えている。CompTIAが米労働統計局(BLS)の最新データを分析したところ、4月の技術職の失業率は2.3%しか上昇していないことが明らかになった。実際、多くの企業は、ITスタッフの数を減らすどころか、むしろ増やそうとしている。
特に、クラウドやコンテナ、サイバーセキュリティ、人工知能(AI)、機械学習などの急速に発展している分野では、スキルが高い人材に対する需要が高止まりしている。
では、これらの分野に共通することは何だろうか?その答えは、どの分野もオープンソースやLinuxに大きく依存しているということだ。
Amazon Web Services(AWS)やMicrosoft、Google、IBMなどの大企業を含め、多くの職場でレイオフが起きていることを認識することは重要だ。最も有名なLinux企業であるRed Hatでさえ、同社の30年の歴史で初めて大規模なレイオフを行った。
Linux Foundationによれば、最も削減されているのは上級技術職だという。