日立ハイテクは、半導体製造装置の生産計画に日立製作所の「Lumada」ソリューションを採用し、計画の立案作業を自動化させたと発表した。計画立案の所要日数を最長5日から1日以内に完了できるようになった。
日立ハイテクは、半導体製造装置を生産する笠戸地区（山口県下松市）で、2022年4月にLumadaソリューションの「Hitachi AI Technology／計画最適化サービス」を導入した。Hitachi AI Technology／計画最適化サービスは、AIと数理最適化技術を組み合わせた日立独自の制約プログラミング技術「Machine Leaning Constraint Programming」（MLCP）が特徴になる。
日立ハイテクが計画立案に要する従来の作業（新規および消滅案件の登録、直近の計画の日程調整と登録）をHitachi AI Technology／計画最適化サービスの作業（新規案件および消滅の登録、MLCPによる立案、立案結果の取り込み）として約1年間運用した結果、時間が5分の1程度に短縮された。MLCPによる立案自体は1時間以内という。
この結果、半導体メーカーの多様なニーズへ柔軟に対応する生産計画の立案ができるようになったとしている。
また日立ハイテクは、Hitachi AI Technology／計画最適化サービスの導入直後にERPの「SAP S/4HANA」を導入する計画を進めていたとのこと。半導体製造装置の生産計画業務をAI化する影響を考慮して、SAP S/4HANAとHitachi AI Technology／計画最適化サービスを円滑に運用できるよう将来の運用業務を都度具体化しながらシステム化するアジャイルのアプローチで開発を進めたという。
SAP S/4HANAとHitachi AI Technology／計画最適化サービスの連係運用は2023年4月に開始され、これにより業務の標準化、高度化、全体最適化が図られた。
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