日立製作所と日立ヴァンタラ、NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は12月5日、NTTグループが推進する次世代光通信基盤「IOWN APN」を用いて、600km超の長距離間におけるリアルタイムなデータの同期の実証実験に成功したと発表した。これにより広域分散するデータセンターが連携してのリアルタイム性の高いデータ処理や、災害時などには遠隔のバックアップサイトを瞬時に立ち上げての事業継続性を実現できることが期待されるという。
実証実験の概要（出典：日立製作所／NTTコミュニケーションズ）
実証実験では、日立製作所らが展開する分散ストレージの仮想統合技術「Hitachi Virtual Storage Platform One Block」とIOWN APNを組み合わせ、東京・大阪間を想定して600km離れた環境を仮想的に構築。2台のストレージ間でデータをリアルタイムに同期する日立の「Global Active Device（GAD）」機能を使って、データ同期に要する時間を測定した。
その結果、通信回線の応答遅延の改善とIOWN APNの低遅延や低ジッタの特性を生かして、往復応答時間が書き込み時で7.5ミリ秒、読み込み時で0.1ミリ秒以下と、日立が推奨する20ミリ秒以内を大きく下回る低遅延性が確認された。2024年11月時点で日立とNTT Comが調べた範囲では、600km離れた環境でリアルタイムにデータを同期する実証は世界初だという。
また実証実験では、同一データセンター内で利用するクラスター技術でデータセンター間を冗長化。メインサイトで疑似的に障害を発生させてシステムをダウンさせてもバックアップサイトで業務を継続できるのかも検証した。その結果、データを損失させることなく自動的にバックアップサイトのシステムを稼働させることに成功した。
これによって、メインサイトからバックアップサイトへの切替えに伴うさまざまなロスを大きく解消でき、非同期で複数のデータを保持し、バックアップを取得していた場合に比べて、ストレージ容量やインフラ維持コスト、消費電力などを削減することが期待されるという。
実証した技術の活用効果イメージ（同）
今後は金融機関や社会インフラ事業者、クラウド事業者などを対象に、今回の技術を活用した次世代ITインフラシステムの提供を目指すとしている。
