調査

日本企業のデータ活用、「全社的に十分な成果を得ている」が少し増加--ガートナー調査

ZDNET Japan Staff

2025-01-24 14:58

 ガートナージャパンは、2024年11月に実施した日本企業のデータ活用に関する調査(回答400社)の最新結果を発表した。それによると、「全社的に十分な成果を得ている」とした企業が、2023年11月の前回調査から5ポイント増の8%に上った。

 回答者の組織での成果状況は、「全社的に十分な成果を得ている」が8%、「全社的にある程度の成果を得ている」が27%、「一部で十分な成果を得ている」が25%、「一部である程度の成果を得ている」が29%、「ほとんど成果を得ていない」が8%、「全く成果を得ていない」が1%、「成果の評価は時期尚早」が1%だった。

 この結果についてシニア ディレクター アナリストの一志達也氏は、「過去数年の調査でほぼ横ばいだった『全社的に十分な成果を得ている』との回答が増加した一方で、いまだに92%が全社的に十分な成果を獲得できていないということも示唆している」と指摘する。

 さらに、成果の状況を取り組みの目的・目標が明確か否かで分析したところ、「全社的に十分な成果を得ている」と答えた全ての企業(100%)が取り組みの目的・目標を明確しており、「ほとんど成果を得ていない」と答えた企業では38.7%だった。一方で、取り組みの目的・目標が明確ではない企業は、「全社的にある程度の成果を得ている」で14.3%、「ほとんど成果を得ていない」では45.2%に上り、目的・目標の不明確な企業ほど成果を得られていないことが分かった。

 また、データ活用の取り組みにおける課題(上位3つを選択)は、「スキルの不足」(28.3%)、「現場の理解や協力の獲得」(20.8%)、「業務への適用」(20.3%)だった。

 一志氏は、「スキル不足は慢性的とも言える課題だが、学習に費やす時間とやる気があれば、費用をかけずに学べる環境が整っている。データ/アナリティクスのリーダーは、組織として成果を得たいと望むなら、まずは現場と共に学び、試し、経験を積む機会を創出することが重要」とし、「現場が取り組みを『自分事』にするよう関心を引き付け、現場の理解と協力を得るために、現場とのコミュニケーションを密にし、良好な関係を構築した上で、足並みをそろえて取り組みを進められるようリードしていくことが求められる」とコメントしている。

ZDNET Japan 記事を毎朝メールでまとめ読み(登録無料)

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    Google Chrome Enterprise が実現するゼロトラスト セキュリティの最新実情

  2. ビジネスアプリケーション

    ITSMに取り組むすべての人へ、概要からツールによる実践まで解説、「ITSMクイックスタートガイド」

  3. ビジネスアプリケーション

    業務マニュアル作成の課題を一気に解決へ─AIが実現する確認と修正だけで完了する新たなアプローチ

  4. セキュリティ

    あなたの会社は大丈夫?--サイバー攻撃対策として必要な情報セキュリティの早分かりガイドブック

  5. セキュリティ

    いまさら聞けないPPAPの問題点、「脱PPAP」を実現する3つの手法と注目の"第4のアプローチ"とは

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]