カインズは、同社のモバイルアプリ「商品マップ」に、屋内行動分析プラットフォーム 「NaviCX（ナビックス）」の測位機能を搭載した。提供元であるソニーのセキュアテクノロジー＆ソリューション事業部が発表した。NaviCXを利用できる店舗は2025年1月時点で223店舗に上り、今後は全242店舗への導入が予定されている。
NaviCXは、スマートフォンの各種センサーとAIを活用したソニー独自の屋内測位技術を使用し、店内での人の行動データをリアルタイムに取得・分析するプラットフォーム。店内における人の「位置」「滞在時間」「動線・経路」に加え、「向き」の情報まで高精度に取得できるのが特徴だ。
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大規模なインフラ投資は必要なく、導入企業は最小限の台数のビーコンのみを用意すればよい。導入までの準備期間は短く、初期コストを抑制できるため、大規模な施設や多店舗展開にも適しているという。蓄積された行動データは、事業者の課題抽出や施策立案、効果測定に活用できる。
歩行者自律航法（PDR）、地磁気、ビーコンを組み合わせた独自のアルゴリズムにより、高精度測位や向きの検出を実現
カインズアプリへNaviCXが搭載されたことで、アプリを利用する500万人以上の顧客は、来店時に店内での自分の位置を正確に把握できるようになった。その結果、欲しい商品までたどりつきやすくなり、買い物時の利便性が向上したという。同時にカインズは、これまで把握できなかった顧客の店内行動を把握でき、定量的なデータに基づいた意思決定が可能となった。
カインズ フォーマット開発事業部 事業部長 兼 デジタル開発推進統括部 統括部長の水野圭基氏は「NaviCXにより、お客さまの店内回遊動線、滞在時間、店内マーケティングの反応などが可視化された。今後、来店されるお客さまの買い物体験を向上させる店内販促施策と連動した具体的なサービスへの活用を加速させる」とコメントしている。
広大な店舗面積と多数の商品アイテムを持つカインズでは、商品の場所を尋ねる問い合わせが多く、ストレスフリーな買い物体験の実現が課題だったという。NaviCXの採用理由には、特別なハードウェアをほぼ使用せずに導入準備のコストや期間を抑制できること、店舗側の負担も少ないことがある。
NaviCXの導入によりカインズは、ストレスフリーな買い物体験を実現している。同プラットフォームから得られるデータを通して、施策の前後を把握し、改善活動を行うことも可能となった。NaviCXによる店内行動データと同社の購買データを組み合わせることで、カインズは顧客一人一人に合わせたきめ細やかなコミュニケーションの実現を目指している。
