Tenable Network Security Japanは、主力プラットフォーム「Tenable One」に各種セキュリティソリューションとのデータ連携を実現する「Tenable Oneコネクタ」およびカスタマイズ可能なリスクダッシュボードを追加して機能拡張を行ったと発表した。
Tenable Oneは「現代のアタックサーフェス全体の包括的な可視化」「脅威を予測し、攻撃を防ぐための作業の優先順位付け」「より適切な判断を可能にする、サイバーリスクの伝達」などを実現するサイバーエクスポージャー管理プラットフォームであり、「Tenable Vulnerability Management」「Tenable Web App Scanning」「Tenable Cloud Security」「Tenable Identity Exposure」「Tenable OT Security」「Tenable Attack Surface Management」「Tenable One コネクタ」から構成される。
米TenableのMerrick氏
Tenable Oneコネクタの説明を行った米Tenable 製品担当シニアバイスプレジデントのJason Merrick（ジェイソン・メリック）氏は、「われわれのゴールは、組織が統一された可視性、統一されたインサイトを得て、アタックサーフェスに対応できるよう支援することだ」と語る。コネクターの導入の背景として、従来は可視化できていなかったサードパーティー製ソフトウェアも統合された可視性の範囲に含めることができるように、2025年1月に買収を発表したVulcan Cyberの技術をTenable One コネクタとして統合したと説明した。
現時点では、主要なセキュリティツールに対応する38種のコネクターが提供されており、データを読み込むことができるようになっているほか、レポーティング機能などでこれらのデータを活用できるよう対応が行われている。さらに2025年第3四半期、具体的には9月をめどに「結集とオーケストレーション」と説明される、さらなる統合の深化などが予定されているという。
Tenable One コネクタの概要
Tenable Network Security Japanの貴島氏
同社のビジネス状況についての説明を行ったカントリーマネージャーの貴島 直也氏は、日本で観測されたサイバー脅威の状況について、中国の国家系ハッカー集団「MirrorFace」が国家機関や半導体業界を対象に約200件の攻撃を実施したとみられることや、重要インフラへの攻撃が深刻化しているなど、地政学的なリスクの高まりもあってサイバー脅威がより一層深刻化していることを指摘。「AIやクラウドの普及により、企業のアタックサーフェスはかつてないほど広がっている」とした上で、従来型の脆弱性管理から継続的脅威エクスポージャー管理（CTEM）に移行する必要性が高まっていると強調した。
日本国内でもTenable Oneの導入事例が公開されるなど、CTEMプラットフォームとしてのTenable Oneの導入が拡大しつつあり、従来型の脆弱性管理やアタックサーフェイスからの移行が順調に進捗（しんちょく）しつつあるとしている。
Tenable One ロードマップ概要
