三菱ふそうトラック・バス、三菱自動車、Ample、ヤマト運輸の4社は6月6日、バッテリー交換式電気自動車（EV）の実用化に向けた実証を9月に開始する。150台超の車両を用意する。
三菱ふそうトラック・バス、三菱自動車工業、Ample、ヤマト運輸の4社はバッテリー交換式電気自動車（EV）の実用化に向けた実証を9月に開始する（画像はイメージ）
今回の実証は、東京都および東京都環境公社の2024年度「新エネルギー推進に係る技術開発支援事業」に採択されているもの。150台を超える車両と14基のバッテリー交換ステーションを用意し、バッテリー交換式EVの大規模運用を検証するほか、バッテリー交換ステーションにおける異なるブランド、サイズの車両の運用、集配業務における実用性や車両性能、内燃車、充電式EVと比較した経済合理性、交換式バッテリーEVの運用における各種基礎データの取得などを検証していく。
バッテリー交換式EVは、従来の充電方法と比べて車両の待機時間を大幅に短縮できることがメリット。今回の実証では、バッテリー交換ステーションを設置し、バッテリー交換を全自動で行うことで、交換の目標時間を5分間に設定し、物流のダウンタイム短縮に加え、ドライバーの負担軽減にもつなげる。
三菱ふそうトラック・バスがEV小型トラック「eCanter」、三菱自動車が軽商用EV「ミニキャブEV」を提供し、Ampleはバッテリー交換ステーションの設置・運用を担当。ヤマト運輸が集配業務でバッテリー交換式EVを使用する。
ミニキャブEV（左）、eCanter（右）（画像はイメージ）
検証場所は東京都内の複数箇所としており、Ampleのバッテリー交換ステーションは、コンパクトかつ短期間で組み立てが可能なため、東京都のような高密度な都市環境においても効率的なインフラ整備を実現し、実用的なEVシフトのソリューションとなり得るとしている。
2022年時点で日本の総二酸化炭素（CO2）排出量の約19％を占めている運輸部門では、商用車の電動化が喫緊の課題になっている。
