内山悟志「IT部門はどこに向かうのか」

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案件特性ごとのシステム化のプロセス

前回は、昨今のデジタルイノベーションなどの案件におけるシステム構築においては従来の進め方と異なるアプローチが求められると述べた。今回は、それらの具体的なプロセスについて考える。
案件特性によって変わるシステム化のアプローチ

デジタル技術を活用した抜本的な業務改革や新規事業の創出が期待されている。そうしたシステムを構築するには、従来の進め方と異なるアプローチが求められている。
デジタル化に向けた意識改革の打ち手

前回は、経営者や事業部門の人々のデジタル化や変革に対する意識が必ずしも高くない点と、それについてIT部門はどのようなスタンスで臨むべきかについて述べました。今回は、具体的な施策を紹介します。
事業部門のデジタル変革意識をどう醸成するか

デジタル技術を活用したイノベーションに対する期待が高まっていますが、業種業態、企業規模、業績の好不調などによって、こうした動きに対する姿勢はさまざまです。特に事業部門の人々のデジタル化や変革に対する意識の差は大きいといえます。デジタル化の推進を全社的なイニシアチブとするためにどのような働きかけが必要なのでしょうか
中長期的なデジタル人材の育成

デジタライゼーションの潮流により、IT部門の組織ミッションは今後5年間で大きく変わることが予想され、人材戦略にも見直しが求められるでしょう。とりわけ、イノベーション人材の確保・育成には時間と労力を要するため、中長期的な視点での計画が必要となります。
デジタル時代に生き残る情報システム子会社とは

デジタライゼーションの潮流の中で、IT部門と同様に、あるいはそれ以上にその存在意義が問われているのが情報システム子会社です。従来の業務を固持し、変革や転換を拒む情報システム子会社は、いずれ縮小・売却・解消の道をたどることとなるでしょう。
IT人材の争奪戦が始まる

デジタライゼーションの潮流により、製造業や流通業などのユーザー企業では、本業分野でのデジタル技術活用が活発化し、IT技術やソフトウェア開発に関する知識やスキルを持つ人材を確保するニーズが高まっています。しかし、多くの企業ではIT人材は不足していることから、今後争奪戦が激化することが予想されます。
変革できないIT部門のジレンマ

大きなビジネス環境の変化や技術革新が進行する際には、必ずと言ってよいほどIT部門の組織ミッションや存在価値に関する議論が沸き上がります。現在は、あらゆる業界で押し寄せているデジタライゼーションの波にどのように立ち向かうかが問われていますが、これに対応できていないIT部門の実態があらためて明らかになりました。
IT部門人材のイノベーションへの適性

あらゆる業界にデジタライゼーションの波が押し寄せる中、多くの企業ではデジタル技術を活用したイノベーションを推進する人材を求めています。それでは、現在のIT部門の人材はイノベーションの推進において適性を持っているのでしょうか。