増大するデータと分散したシステムを適切に統制することは、ITインフラにおける柔軟性を高め、経営戦略を即座に実行したり、機会損失を低減したりする上で極めて有効である。その効果を数多くの企業で証明してきたのが、「データセントリックソリューション」を提供する三菱電機インフォメーションテクノロジー(MDIT)だ。中核要素のひとつであるデータ統合プラットフォーム「PowerCenter」の活用事例を交えながら、同ソリューションが具体的に、どのような革新をIT部門およびITインフラ、そして企業経営にもたらすのか、同社データセントリックソリューション第二部 第一課シニア ITアーキテクトの勝山尚彦氏にうかがった。

なぜ、データの利活用がここに来て注目されるのか

 出口の見えない金融ショック。主要各国は、協調的な政府介入を進めるなど早期の景気回復に向けて躍起だ。一方で世界経済を中長期的に眺めると、天然資源をめぐる国際間の緊張、富の分散/移転、高齢化などの人口構成の変化、さらなる情報化社会の進展などにより、国際関係や産業構造が今世紀、一変する兆しがある。

 過去に類例なき、新しい局面を迎える企業にとっても、従来以上に、グローバル・レベルでの、迅速かつ的確な決断力や実行力が求められていることは間違ないだろう。ITインフラについても、経営側のスピードに追い付くだけの柔軟性の確保や、開発における生産性向上、セキュリティ強化が要求されてくるはずだ。

 ここでカギを握るのが、企業が蓄えるデータを最大限に活用することである。財務や製造、販売などの基幹系データから、購買履歴といった顧客情報などの情報系データ、そして各種コンプライアンス対応のエビデンスとなる証跡データに基づいて、経営状態をタイムリーに可視化し、市場変化や法規制などの変更に、機敏なアクションをとれるようにするアプローチである。

 そうはいっても、“企業におけるデータの利活用”というコンセプトに、言い古された感があるのは否めない。何しろ、すでに、多くの企業がデータウェアハウス(DWH)の構築や、ビジネスインテリジェンス(BI)ツールの導入を進め、情報検索性に優れたグループウェアや企業ポータルの利用を着々と進めている。そうした文脈において、いまさら何を、というわけだ。

次ページ:経営を圧迫するデータ量の増大とシステムの部分最適化 >>
http://japan.zdnet.com/extra/mdit_200903/story/0,3800093892,20389790,00.htm
データ統合基盤を構築し、「データ」を「資産」へ
提供:三菱電機インフォメーションテクノロジー株式会社
[PR]企画・制作 シーネットネットワークスジャパン株式会社 営業グループ marketing@japan.cnet.com