インターネットデータセンター

「IDC」と略され、サービスを提供する事業者を「IDC事業者」という。

　Webサイトでのサービスをビジネスの柱とするドットコム企業をはじめ、多くの企業がインターネットを利用したビジネスを行なうようになった現在、サービスの拠点になるサーバには、「速い」「安全」「確実」の要素が不可欠とされている。 こうした要素を間違いなく満たせる環境を構築するには多大なコストがかかるため、企業はIDCにサーバを預け、インターネットへの接続、サーバの運用と監視を委託（アウトソーシング）するのが一般的になっている。 IDCには通常、数100M～数Gbpsの高速インターネット回線が接続され、大容量で冗長化した給電システムや消火システム、耐震構造が備えられている。 また、最先端の認証システムや監視カメラにより、人間の出入りや行動も厳重に管理されているため、顧客は安心してサーバを預けることができる。

　IDCの機能としては、「回線＋場所貸し」のコロケーション（ハウジング）が基本になるが、事業者によってはサーバ機器もいっしょに貸与するホスティングや、運用や管理の代行、コンサルティングといった付加サービスも提供されている。 なお、コロケーションを利用した場合、顧客やインテグレータはIDCに出向いたり、リモートツールでサーバの設定や運用を行なうことになる。

　IDCは1995年ごろから米国で注目されるようになり、国内でも2000年に入ってサービスが続々と開始され始めた。 外資系事業者ではエクソダス、アバヴネット、ケーブル・アンド・ワイヤレスIDC、デジタルアイランド、国内事業者では日本ユニシス、NTT、富士通などが有力。 なお、国内ではサン、シスコ、オラクルが中心となって「iDCイニシアティブ」という業界団体が設立され、「餅は餅屋」的にIDC事業全般を各社の分業体制で統合することで、日本のインターネットインフラの拡充を図っている。