ホワイトペーパー

リモートワーク許可はすでに4割超え!? 意外な結果から見えてきた、働き方改革で本当に必要なもの

ソフトバンクコマース&サービス株式会社/ヴイエムウェア株式会社(働き方改革) 2018年08月16日

「在宅ワークやリモートワークを許可、推奨している」という企業は全体の42.8%──。

 ZDNet Japanが企業規模100人以上の読者を対象に行った「働き方改革に関するオンラインアンケート」(n=614)でこんな意外な結果がでた。働き方改革に関する取り組みとしてはこのほか「残業を禁止している」が29.2%、「業務プロセスを変えた」が24.6%、「評価制度を変えている」が19.5%と続く。

 国を挙げてバックアップしている取り組みとはいえ、これらの数字だけを見ると特待生と言ってもいいほどの出来の良さだ。とはいえ、同じ調査では、在宅ワークやリモートワークに欠かせない技術であるクラウド(SaaS)への懸念は依然として高いこともわかっている。

 働き方改革に積極的ではあるものの、不安と隣合わせのなかで推進しているというのが実態のようだ。では、そうした不安なく取り組みを推進するには何に気をつけ、どんなアプローチを採用すればいいのか。カギは「生産性向上とセキュリティ担保の両立」だ。

 本資料は、読者アンケートの結果から、これから求められる働き方改革のヒントと具体的なソリューションを提示している。ぜひダウンロードして自社の取り組みに生かしてほしい。

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