コロナ禍による変化について「リアルでの対面や移動が減って、ものすごく仕事がしやすくなりました。オンラインのおかげで日本全国を瞬間移動ができるようになり、講演会の回数も増えました」――と語るのは、ワーク・ライフバランスの社長を務める小室淑恵氏だ。一方で、小室氏との対談で、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏は、経営層の中に「リモートワークとオフィス勤務の従業員間で不公平が生じる」と危惧する声があると指摘する。
この資料では、両氏が日本の働き方の未来について、「リモートで働く経営層／従業員のうち完全オフィス勤務を望む人の割合」などの調査結果を交えながら対談を進めていく。結論として導かれたのは、柔軟な働き方と生産性は両立できるということだ。具体的な解決策として、Slackを活用した新たな働き方を示した上で、その効果を示す3つのポイントを挙げている。
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