近年、巧妙化するサイバー攻撃の中でも、標的型攻撃メールは企業にとって大きな脅威となっている。そのため、疑似的な攻撃メールを従業員に送信する「メール訓練」を実施している企業もある。だが、その効果を正しく測定できているだろうか。
従来、訓練の効果測定は「開封率」に重きを置いていた。しかし、開封率は個人の行動に焦点を当てた指標であり、組織全体のセキュリティ対策を強化するという観点では十分とはいえない。本当に重視すべきは、従業員が不審なメールに気づいた後、適切に「報告する」という行動を取れるかどうか。つまり、「報告率」こそが、組織のセキュリティレベルを測る上で重要な指標となるのだ。
本資料では、なぜ報告率が重要なのか。また、報告率を上げるメリットと報告率が低い場合に起こり得ること、報告率を上げるための取り組みについて解説している。従業員のセキュリティ意識の定着化につなげるヒントが得られるだろう。
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