セキュリティコンサルティングのLRMが2023年11月~2024年7月に実施した約700社を対象としたセキュリティ教育に関する独自調査によると、回答者の約90%がセキュリティ教育を実施しているという。多くの企業が指標としてセキュリティ教育講座への参加率を重視しており、従業員のセキュリティ教育への関心を高めようとしていることがうかがえる。その一方で、セキュリティ教育によって防げたというインシデントの判断が難しく、教育の効果を正確にはかることは困難だ。また、準備に工数がかかるといった課題も明らかになった。
本資料では、調査結果の詳細と、課題に対する解決案などを提示している。従業員のセキュリティ意識の定着化につなげるヒントが得られるだろう。
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