スリム化・高出力化・高音質化を実現するD級オーディオ・アンプICを発表(P2409H

STマイクロエレクトロニクス

From: PR TIMES

2009-09-10 09:26

ステレオ/マルチ・チャネル機器の動作効率とオーディオ品質を
向上させる新製品が、ピン互換性のあるアナログ入力アンプICファミリの
ラインアップを3Wから50Wへ拡充


オーディオ用ICの世界的リーダーであるSTマイクロエレクトロニクス
(NYSE:STM、以下ST)は、優れた電力効率と外付け部品点数の低減を実現する
ことで競争力を高めた、50W+50Wステレオ用の新しいD級オーディオ・アンプICを
発表しました。現在、コンスーマ分野の主要ブランドの間では、オーディオ
愛好家が満足する音質で高出力の薄型テレビや家庭用オーディオ機器を開発する
ため、D級オーディオ・アンプを採用する動きが広がっています。

TDA7492は、STのD級オーディオ・アンプIC(アナログ入力)ファミリを拡充します。
これにより、チャネル当たり出力が3W / 5W / 10W / 20W / 25W / 50Wの製品が、
ピン互換性のあるパッケージでラインアップされ、様々な市場に応じた設計がさ
らに容易になります。

TDA7492は、最先端の第6世代BCD6S(バイポーラ・CMOS・DMOS)プロセスの
採用によって、アナログ、ロジック、および高電圧機能を1チップに集積するこ
とを実現した市場初の定格50W+50Wオーディオ・アンプICです。STのBCD6Sプロセス
は、チップ・サイズ当たりの動作効率を高めると同時にクロストークを低減でき
るため、その他のD級オーディオ・アンプICよりも優れたオーディオ品質を実現し
ています。またBCD6Sは、高出力回路である相補形NMOS / PMOSトランジスタの
形成が可能なため、従来のプロセスを採用した場合に通常必要とされる外付け
ブートストラップ・コンデンサやブートストラップ・ダイオードが不要です。
このアプローチが、設計の簡素化、ボード面積の小型化および部品数(BOM)の
低減を実現しています。

TDA7492は、0.01%未満という低い全高調波歪率(THD+N)を達成しており、
高品質なリスニング体験を提供します。また、出力フィルタの内蔵により外付け
オーディオ・フィルタの要件を最小限に抑えている他、スタンバイ機能と
ミュート機能も統合しています。さらに、ICの最適化によって低EMI放射を
実現しているため、D級オーディオ・アンプの設計をさらに簡素化し、通常の
クラスA/B回路よりも小型化と高出力化を図ることを可能にします。

その他、外部同期機能を備えており、複数の個別ICを組み合わせた高性能マルチ・
チャネルD級オーディオ・アンプを実現することができます。耐熱性に優れた
Power SSO-36パッケージは、エクスポーズド・ヒート・スラグを上部に装備して
おり、シンプルなヒートシンクを容易に取り付けることが可能です。

TDA7492は現在量産中で、単価は約1万個購入時に約2.50ドルです。


D級オーディオ・アンプについて
従来のA/B級オーディオ・アンプの電力効率が通常50%であるのに対し、
D級オーディオ・アンプはスイッチ・モード動作により約90%の電力効率を
実現しています。アンプで失われるエネルギーは熱として消散するため、
D級オーディオ・アンプの発熱は少なく、同等のA/B級オーディオ・アンプに
比べてヒートシンクの小型化と低コスト化を図ることができます。また、場合に
よってはヒートシンクなしで動作させることも可能です。さらに、低電力損失で
規定の出力を得るため、より小型の電源を使用することができ、サイズ、重量、
およびコストの低減にも繋がります。Hi-Fiアンプ、MP3プレーヤ・ドッキング・
ステーション、ホーム・シアター・システム、HDTVといった高品質オーディオ
機器のサプライヤの間では、競争の激しい市場向けに超薄型・軽量設計の製品を
開発・投入するため、D級オーディオ・アンプを採用する動きが広がっています。

また、本プレスリリースは以下のURLでもご覧いただけます。
(リンク »)

STマイクロエレクトロニクスについて
STマイクロエレクトロニクスは、多種多様な電子機器向けに革新的な半導体
ソリューションを提供する世界的な総合半導体メーカーです。STは、高度な
技術力と設計ノウハウ、そして幅広いIP(Intellectual Property)
ポートフォリオ、戦略的パートナーシップ、大規模な製造力を駆使することに
より、マルチメディア・コンバージェンスとパワー・アプリケーションにおいて
他社の追随を許さないリーダーとなることを目指しています。
2008年の売上は98.4億ドルでした。
さらに詳しい情報はSTのホームページをご覧ください。
ST日本法人: (リンク »)
STグループ(英語): (リンク »)
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