新型インフルエンザはすでに全国的な流行期に突入
小さな子どもを持つ母親世代は危機意識が高く、若年層では危機意識が低い傾向
マーケティングリサーチ最大手の株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：田下憲雄）は、特定非営利活動法人疾患啓発推進センターと共同で、全国的な流行期に突入（厚生労働省発表）した新型インフルエンザに関して、生活者10万人に『新型インフルエンザに関する意識と対策』アンケート調査を実施しました。
本調査は、2009年8月26日～8月31日、インテージ・ネットモニター “キューモニター”のうち全国の15～79歳の男女を対象としてインターネット調査を行い、106,178人から得られた回答について性・年代・職業・仕事場所・エリア別に分析し、結果をまとめたものです。
■調査結果のポイント
1.新型インフルエンザは怖い病気だと思うか
新型インフルエンザは『とても怖い病気だと思う』『やや怖い病気だと思う』と回答したのは、女性72.6%、男性62.9%で、男女での意識の違いが見られた。なかでも、「末子が未就学児」の女性は78.8%が“怖い”と回答、仕事場所別での分類でも「自宅内」が高くなっていることから、小さな子どもを持つ母親世代での意識の高さがうかがえる。[単数回答][表1-1,1-2,1-3参照]
【職業別】
“怖い”（『とても怖い病気だと思う』『やや怖い病気だと思う』）の上位は、専業主婦・主夫75.6%、学生68.7%。“怖くない”（『あまり怖くない病気だと思う』『まったく怖くない病気だと思う』）の上位は、医薬品・医療機器関係製造業21.9%、公務員17.9%。[単数回答][表1-4参照]
2.自分が新型インフルエンザにかかる可能性
自分が新型インフルエンザに『かかる可能性はあると思う』『かかる可能性は少しはあると思う』のは、性・年代別では女性30～34歳の77.9%が最多。男性30～44歳（30～34、35～39、40～44歳）が76%台と続き、子どもやビジネスを通じた罹患が懸念されているようだ。[単数回答][表2-1参照]
【仕事場所別】
“罹患の可能性がある”（『かかる可能性はあると思う』『かかる可能性は少しはあると思う』）は、トップは「学校内」（76.4%）、次いで「外回り」（74.1%）、「会社内」（73.8%）、「店頭での接客」（73.0%）、「車内・乗り物内」（71.8%）。[単数回答][表2-2参照]
【職業別】
“罹患の可能性がある”（『かかる可能性はあると思う』『かかる可能性は少しはあると思う』）は、医薬品・医療機器関係製造業80.4%、医療・ヘルスケア関係80.1%、教職員・保育士78.9%、公務員78.5% の順で高い。[単数回答][表2-3参照]
3.自分で行う新型インフルエンザ対策について
新型インフルエンザ対策として＜こまめに手を洗う＞72.8%、＜こまめにうがいをする＞51.8%は、すでに過半数の人が『現在行っている』と回答。『今後さらに深刻化したら行いたいと思う』を合わせると9割以上の人が実施意向。
しかしながら、男性15～19歳では、うがいを『行おうとは思わない』17.6%、手洗いを『行おうとは思わない』も13.0%存在する。
＜マスクを着用する＞は、74.7%の人が『今後さらに深刻化したら行いたいと思う』と回答し、『現在行っている』は10.6%。
一方、『行おうとは思わない』のトップは、男性15～19歳、同20～24歳（それぞれ32.2%）、次いで男性25～29歳28.3%。女性15～19歳、同20～24歳でも2割前後見られた。
＜人が多く集まる場所に行かないようにする＞は、59.5%が『今後さらに深刻化したら行いたいと思う』と回答し、『行おうとは思わない』は17.8%。ただし、外出や海外・国内旅行については不可避との声が3割以上ある。[単数回答][表3-1,3-2参照]
【エリア別】
＜こまめに手を洗う＞や＜こまめにうがいをする＞といった対策は、京浜／一都三県で高い（それぞれ75.8%、56.8%）。人口が多く、不特定多数の人と接する機会が多い地域性もあってか、自衛策として「手洗い・うがい」が浸透していると考えられる。[単数回答][表3-3参照]
4.新型インフルエンザワクチンの予防接種を受けたいと思うか
ほぼ半数（52.3%）の人が、新型インフルエンザの予防接種を『是非受けたい』『できるだけ受けたい』と回答。性・年代別のトップは、女性30～34歳59.3%、次いで男性65歳以上58.8%、女性65歳以上58.5%、女性25～29歳57.4%、女性35～39歳56.9%となり、子育て女性と高齢層で接種意向が高い。
若年層においても、男性15～19歳54.4%、女性15～19歳53.2%と5割以上に接種意向がある。一方、全体の20.6%が『あまり受けたいと思わない』『受けたくない』と回答した。[単数回答][表4-1参照]
【職業別】
接種意向（『是非受けたい』『できるだけ受けたい』）は、医療・ヘルスケア関係69.6%、医薬品・医療機器関係製造業62.1%、教職員・保育士57.3%、専業主婦・主夫55.9%、金融・保険業53.7%、公務員53.6%、学生52.7%。[単数回答][表4-2参照]
5.新型インフルエンザワクチンの予防接種を受けたいと思わない理由
『あまり受けたいと思わない』『受けたくない』と回答した人に受けたくない理由を聞いたところ、一番多い理由は、『予防接種を受けたとしても、かからないとは限らない』45.3%、次いで『弱毒性で、かかってもそれほど重くならないと思う』33.1%、『ワクチンの予防接種は副作用がある』28.6%、『自分はこれまでかかったことがない』24.9%、『マスク、うがい、消毒などで十分』23.8%という回答を得た。[複数回答][表5参照]
6.新型インフルエンザワクチンの予防接種を受けた場合の新型インフルエンザにかかる可能性
約6割（59.2%）の人が、ワクチンを接種すれば『かからないと思う』『かかる可能性は低いと思う』と回答。[単数回答][表6参照]
【分析のまとめ】
株式会社インテージ マーケティングイノベーションユニット ネットリサーチ推進部 加藤 宏
今回の調査結果から、新型インフルエンザに対する意識と対策に大きな差があることが浮き彫りとなった。
特に、「小さな子どもを持つ母親」と「学生」に特徴的な傾向が見られた。「小さな子どもを持つ母親」は新型インフルエンザを怖いと感じ、自分も罹患する可能性が高いと感じている。予防接種意向も強いが、一方で「費用が高そう」や「副作用への懸念」といった声があり、適切な情報提供や費用補助などが必要と考えられる。
一方、学校などでの濃厚接触による蔓延が懸念されるなか、当事者である「学生」の予防対策への取り組み意識は低い傾向。「学生」の新型インフルエンザを怖いと感じる割合は高いにもかかわらず、「手洗い・うがい」「マスク着用」などの予防対策は軽視される傾向が見られる。学校や家庭での感染拡大を防ぐためにも、対策の重要性を今一度周知徹底する必要があると思われる。 予防接種意向は低くないが「予防接種を受けに行くのが面倒」という声も多くみられることから、 学校において集団接種を行うなどの対策が必要となるかもしれない。
■調査概要
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
調査対象者：インテージ・ネットモニター “キューモニター” 15-79歳男女個人
回収数：106,178s
回答者の構成：
TOTAL：106178人（男性61108人、女性45070人）
15～19歳：3282人（男性1386人、女性1896人）
20～24歳：8649人（男性4151人、女性4498人）
25～29歳：6676人（男性3310人、女性3366人）
30～34歳：8739人（男性4466人、女性4273人）
35～39歳：10135人（男性5143人、女性4992人）
40～44歳：8819人（男性4606人、女性4213人）
45～49歳：8478人（男性4395人、女性4083人）
50～54歳：12052人（男性6724人、女性5328人）
55～59歳：18169人（男性11146人、女性7023人）
60～64歳：11358人（男性7787人、女性3571人）
65歳以上：9821人（男性7994人、女性1827人）
ウェイトバック後の構成：
TOTAL：106178人（男性52789人、女性53387人）
15～19歳：6163人（男性3158人、女性3005人）
20～24歳：6910人（男性3551人、女性3359人）
25～29歳：7601人（男性3874人、女性3727人）
30～34歳：8776人（男性4447人、女性4329人）
35～39歳：9946人（男性5027人、女性4919人）
40～44歳：8786人（男性4425人、女性4361人）
45～49歳：8026人（男性4035人、女性3991人）
50～54歳：7966人（男性3986人、女性3980人）
55～59歳：9452人（男性4701人、女性4751人）
60～64歳：9811人（男性4845人、女性4966人）
65歳以上：22739人（男性10740人、女性11999人）
※ 国勢調査の人口構成比に合わせ、性×年代×エリアでウェイトバック集計し、分析した
調査期間：2009年8月26日（水）～8月31日（月）
調査実施機関：株式会社インテージ・インタラクティブ
詳しい調査内容は、インテージウェブサイトをご覧下さい。
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◆特定非営利活動法人疾患啓発推進センターについて◆ (リンク »)
特定非営利活動法人疾患啓発推進センター（所在地：千代田区神田駿河台3-4-2、TEL：03-5209-1851、理事長：七野俊明）は、メディカル業界において学術情報の取材や編集で知られる同センター理事長・七野俊明が中心となり、平成17年に発足した特定非営利団体です。主な活動は、シンポジウムの企画運営、調査研究、HPによる疾患啓発など。主にがん領域、循環器領域や生活習慣病領域における予防や治療に関する知識や情報を、医療関係者だけでなく、広く一般の人々に提供しています。
【株式会社インテージ】 (リンク »)
株式会社インテージ(市場名：東証1部・4326、本社：東京都千代田区、設立年月日：1960年3月2日、代表取締役社長：田下憲雄)は、国内マーケティングリサーチのパイオニア、業界リーダーです。当社はインテージグループ各社とともに、お客様のマーケティング活動とビジネスプロセスの最適化に貢献する「インテリジェンスプロバイダー」として、強固で高品質なマーケティングリサーチ基盤に、インターネットに代表される高度で最先端のITソリューション技術を融合、コンサルテーション機能も付加し、お客様が日々直面する経営課題への「最適解」を提供しています。
【株式会社インテージ・インタラクティブ】 (リンク »)
株式会社インテージ・インタラクティブ(本社：東京都千代田区、設立年月日：2002年10月1日、代表取締役社長：一ノ瀬茂)は、国内におけるマーケティングリサーチの草分けであるインテージグループの一員として、インテージの持つ「知見」や「ノウハウ」を活用し、早さや手軽さだけではない「品質」を重視したインターネットリサーチサービスを提供しています。
【この件に関するお問合せ先】
■株式会社インテージ 経営管理部 広報・IRグループ
担当：錫木(すずき)／松坂(まつざか)
TEL：03-5294-6000 FAX： 03-5294-8318
弊社サイト「お問合せフォーム」
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小さな子どもを持つ母親世代は危機意識が高く、若年層では危機意識が低い傾向
マーケティングリサーチ最大手の株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：田下憲雄）は、特定非営利活動法人疾患啓発推進センターと共同で、全国的な流行期に突入（厚生労働省発表）した新型インフルエンザに関して、生活者10万人に『新型インフルエンザに関する意識と対策』アンケート調査を実施しました。
本調査は、2009年8月26日～8月31日、インテージ・ネットモニター “キューモニター”のうち全国の15～79歳の男女を対象としてインターネット調査を行い、106,178人から得られた回答について性・年代・職業・仕事場所・エリア別に分析し、結果をまとめたものです。
■調査結果のポイント
1.新型インフルエンザは怖い病気だと思うか
新型インフルエンザは『とても怖い病気だと思う』『やや怖い病気だと思う』と回答したのは、女性72.6%、男性62.9%で、男女での意識の違いが見られた。なかでも、「末子が未就学児」の女性は78.8%が“怖い”と回答、仕事場所別での分類でも「自宅内」が高くなっていることから、小さな子どもを持つ母親世代での意識の高さがうかがえる。[単数回答][表1-1,1-2,1-3参照]
【職業別】
“怖い”（『とても怖い病気だと思う』『やや怖い病気だと思う』）の上位は、専業主婦・主夫75.6%、学生68.7%。“怖くない”（『あまり怖くない病気だと思う』『まったく怖くない病気だと思う』）の上位は、医薬品・医療機器関係製造業21.9%、公務員17.9%。[単数回答][表1-4参照]
2.自分が新型インフルエンザにかかる可能性
自分が新型インフルエンザに『かかる可能性はあると思う』『かかる可能性は少しはあると思う』のは、性・年代別では女性30～34歳の77.9%が最多。男性30～44歳（30～34、35～39、40～44歳）が76%台と続き、子どもやビジネスを通じた罹患が懸念されているようだ。[単数回答][表2-1参照]
【仕事場所別】
“罹患の可能性がある”（『かかる可能性はあると思う』『かかる可能性は少しはあると思う』）は、トップは「学校内」（76.4%）、次いで「外回り」（74.1%）、「会社内」（73.8%）、「店頭での接客」（73.0%）、「車内・乗り物内」（71.8%）。[単数回答][表2-2参照]
【職業別】
“罹患の可能性がある”（『かかる可能性はあると思う』『かかる可能性は少しはあると思う』）は、医薬品・医療機器関係製造業80.4%、医療・ヘルスケア関係80.1%、教職員・保育士78.9%、公務員78.5% の順で高い。[単数回答][表2-3参照]
3.自分で行う新型インフルエンザ対策について
新型インフルエンザ対策として＜こまめに手を洗う＞72.8%、＜こまめにうがいをする＞51.8%は、すでに過半数の人が『現在行っている』と回答。『今後さらに深刻化したら行いたいと思う』を合わせると9割以上の人が実施意向。
しかしながら、男性15～19歳では、うがいを『行おうとは思わない』17.6%、手洗いを『行おうとは思わない』も13.0%存在する。
＜マスクを着用する＞は、74.7%の人が『今後さらに深刻化したら行いたいと思う』と回答し、『現在行っている』は10.6%。
一方、『行おうとは思わない』のトップは、男性15～19歳、同20～24歳（それぞれ32.2%）、次いで男性25～29歳28.3%。女性15～19歳、同20～24歳でも2割前後見られた。
＜人が多く集まる場所に行かないようにする＞は、59.5%が『今後さらに深刻化したら行いたいと思う』と回答し、『行おうとは思わない』は17.8%。ただし、外出や海外・国内旅行については不可避との声が3割以上ある。[単数回答][表3-1,3-2参照]
【エリア別】
＜こまめに手を洗う＞や＜こまめにうがいをする＞といった対策は、京浜／一都三県で高い（それぞれ75.8%、56.8%）。人口が多く、不特定多数の人と接する機会が多い地域性もあってか、自衛策として「手洗い・うがい」が浸透していると考えられる。[単数回答][表3-3参照]
4.新型インフルエンザワクチンの予防接種を受けたいと思うか
ほぼ半数（52.3%）の人が、新型インフルエンザの予防接種を『是非受けたい』『できるだけ受けたい』と回答。性・年代別のトップは、女性30～34歳59.3%、次いで男性65歳以上58.8%、女性65歳以上58.5%、女性25～29歳57.4%、女性35～39歳56.9%となり、子育て女性と高齢層で接種意向が高い。
若年層においても、男性15～19歳54.4%、女性15～19歳53.2%と5割以上に接種意向がある。一方、全体の20.6%が『あまり受けたいと思わない』『受けたくない』と回答した。[単数回答][表4-1参照]
【職業別】
接種意向（『是非受けたい』『できるだけ受けたい』）は、医療・ヘルスケア関係69.6%、医薬品・医療機器関係製造業62.1%、教職員・保育士57.3%、専業主婦・主夫55.9%、金融・保険業53.7%、公務員53.6%、学生52.7%。[単数回答][表4-2参照]
5.新型インフルエンザワクチンの予防接種を受けたいと思わない理由
『あまり受けたいと思わない』『受けたくない』と回答した人に受けたくない理由を聞いたところ、一番多い理由は、『予防接種を受けたとしても、かからないとは限らない』45.3%、次いで『弱毒性で、かかってもそれほど重くならないと思う』33.1%、『ワクチンの予防接種は副作用がある』28.6%、『自分はこれまでかかったことがない』24.9%、『マスク、うがい、消毒などで十分』23.8%という回答を得た。[複数回答][表5参照]
6.新型インフルエンザワクチンの予防接種を受けた場合の新型インフルエンザにかかる可能性
約6割（59.2%）の人が、ワクチンを接種すれば『かからないと思う』『かかる可能性は低いと思う』と回答。[単数回答][表6参照]
【分析のまとめ】
株式会社インテージ マーケティングイノベーションユニット ネットリサーチ推進部 加藤 宏
今回の調査結果から、新型インフルエンザに対する意識と対策に大きな差があることが浮き彫りとなった。
特に、「小さな子どもを持つ母親」と「学生」に特徴的な傾向が見られた。「小さな子どもを持つ母親」は新型インフルエンザを怖いと感じ、自分も罹患する可能性が高いと感じている。予防接種意向も強いが、一方で「費用が高そう」や「副作用への懸念」といった声があり、適切な情報提供や費用補助などが必要と考えられる。
一方、学校などでの濃厚接触による蔓延が懸念されるなか、当事者である「学生」の予防対策への取り組み意識は低い傾向。「学生」の新型インフルエンザを怖いと感じる割合は高いにもかかわらず、「手洗い・うがい」「マスク着用」などの予防対策は軽視される傾向が見られる。学校や家庭での感染拡大を防ぐためにも、対策の重要性を今一度周知徹底する必要があると思われる。 予防接種意向は低くないが「予防接種を受けに行くのが面倒」という声も多くみられることから、 学校において集団接種を行うなどの対策が必要となるかもしれない。
■調査概要
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
調査対象者：インテージ・ネットモニター “キューモニター” 15-79歳男女個人
回収数：106,178s
回答者の構成：
TOTAL：106178人（男性61108人、女性45070人）
15～19歳：3282人（男性1386人、女性1896人）
20～24歳：8649人（男性4151人、女性4498人）
25～29歳：6676人（男性3310人、女性3366人）
30～34歳：8739人（男性4466人、女性4273人）
35～39歳：10135人（男性5143人、女性4992人）
40～44歳：8819人（男性4606人、女性4213人）
45～49歳：8478人（男性4395人、女性4083人）
50～54歳：12052人（男性6724人、女性5328人）
55～59歳：18169人（男性11146人、女性7023人）
60～64歳：11358人（男性7787人、女性3571人）
65歳以上：9821人（男性7994人、女性1827人）
ウェイトバック後の構成：
TOTAL：106178人（男性52789人、女性53387人）
15～19歳：6163人（男性3158人、女性3005人）
20～24歳：6910人（男性3551人、女性3359人）
25～29歳：7601人（男性3874人、女性3727人）
30～34歳：8776人（男性4447人、女性4329人）
35～39歳：9946人（男性5027人、女性4919人）
40～44歳：8786人（男性4425人、女性4361人）
45～49歳：8026人（男性4035人、女性3991人）
50～54歳：7966人（男性3986人、女性3980人）
55～59歳：9452人（男性4701人、女性4751人）
60～64歳：9811人（男性4845人、女性4966人）
65歳以上：22739人（男性10740人、女性11999人）
※ 国勢調査の人口構成比に合わせ、性×年代×エリアでウェイトバック集計し、分析した
調査期間：2009年8月26日（水）～8月31日（月）
調査実施機関：株式会社インテージ・インタラクティブ
詳しい調査内容は、インテージウェブサイトをご覧下さい。
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◆特定非営利活動法人疾患啓発推進センターについて◆ (リンク »)
特定非営利活動法人疾患啓発推進センター（所在地：千代田区神田駿河台3-4-2、TEL：03-5209-1851、理事長：七野俊明）は、メディカル業界において学術情報の取材や編集で知られる同センター理事長・七野俊明が中心となり、平成17年に発足した特定非営利団体です。主な活動は、シンポジウムの企画運営、調査研究、HPによる疾患啓発など。主にがん領域、循環器領域や生活習慣病領域における予防や治療に関する知識や情報を、医療関係者だけでなく、広く一般の人々に提供しています。
【株式会社インテージ】 (リンク »)
株式会社インテージ(市場名：東証1部・4326、本社：東京都千代田区、設立年月日：1960年3月2日、代表取締役社長：田下憲雄)は、国内マーケティングリサーチのパイオニア、業界リーダーです。当社はインテージグループ各社とともに、お客様のマーケティング活動とビジネスプロセスの最適化に貢献する「インテリジェンスプロバイダー」として、強固で高品質なマーケティングリサーチ基盤に、インターネットに代表される高度で最先端のITソリューション技術を融合、コンサルテーション機能も付加し、お客様が日々直面する経営課題への「最適解」を提供しています。
【株式会社インテージ・インタラクティブ】 (リンク »)
株式会社インテージ・インタラクティブ(本社：東京都千代田区、設立年月日：2002年10月1日、代表取締役社長：一ノ瀬茂)は、国内におけるマーケティングリサーチの草分けであるインテージグループの一員として、インテージの持つ「知見」や「ノウハウ」を活用し、早さや手軽さだけではない「品質」を重視したインターネットリサーチサービスを提供しています。
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担当：錫木(すずき)／松坂(まつざか)
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