産業用制御機器やビル・オートメーションにて省エネルギーと性能向上を実現する革新的なICを発表

STマイクロエレクトロニクス 2010年02月24日

From PR TIMES

システム性能の向上、消費電力の低減、設計の簡素化を可能にする
保護機能と終端機能を組み合わせた世界初のIC




保護IC分野の世界的リーダーであるSTマイクロエレクトロニクス(NYSE:STM、
以下ST)は、基板上での信号終端機能と保護機能を統合した世界初のICを発表
しました。この製品により、産業用制御機器やビル・オートメーション機器の設計者は、
システム性能とEMI耐性の向上と共に、消費電力・サイズ・発熱を低減することが
可能になります。

工場やビルのデジタル・オートメーション化は、企業の製造プロセス改善に向けた
詳細情報の収集に役立ち、そのために必要となる制御およびプロセス機器の世界
市場は、2010年に716億ドル超になると予測されています*。これらの機器は、機能
および精度向上のために新たなデジタル信号チャネルが導入され、ますます複雑化
しています。従来はこのような複雑化により、ライン・トランシーバやフォト
カプラといった機能ブロックのサイズと消費電力が増大し、新しいチャネルに対応
するための部品の追加が必要でした。通常、フォトカプラ絶縁では、機器および
ユーザのために、電源サージや静電気放電(ESD)等からの保護を必要とします。

保護機能と信号終端機能を集積化したSCLT3-8BT8は、新しい機器設計において、
多数の部品を追加することなく使用チャネル数を増やすことができます。従来の
終端方法では、データ・チャネル1本ごとに光トランジスタ1個が必要でした。
同製品は、8本のデータ・チャネルを1本のシリアル出力に統合するため、光
トランジスタおよび関連する部品数の大幅な低減を実現します。これにより、
既存技術と比較してボード面積が50%以上減少し、消費電力も約30%低減します。

また、高効率化により、消費電力が1入力あたり78mW未満になったため、
エネルギー消費およびアイソレータの発熱を抑制します。これは食品加工や
化学工業分野等で必要とされる、密閉型の制御ユニットに有効な特性です。

SCLT3-8BT8は、プログラマブル・コントローラの国際規格IEC61131-2の入力特性に
準拠しているため、広範なアプリケーションおよび環境向け機器に使用することが
できます。また、デバイスに内蔵された保護機能は、最大過渡電圧± 4 kV、最大
電圧サージ± 1 kV、空中放電ESD耐圧± 15 kV等を規定したIEC61000-4規格にも
準拠しています。さらに、業界標準のSPI通信インタフェースを内蔵しており、ST
のハイサイド・ドライバ(VNI8200)、もしくは32bitマイコン(STM32)や8bit
マイコン(STM8)などから構成されるシステム内の部品に直接接続することが
できます。

SCLT3-8BT8は、現在サンプル出荷中です。概算単価は、1,000個以上購入時に約
3.20ドルです。

また、本プレスリリースは以下のURLでもご覧いただけます。
(リンク »)

*Global Industry Analysts社、A Global Strategic Business Report(2008年3月)
「Control And Processing Equipment(制御およびプロセス機器)」より

STマイクロエレクトロニクスについて
STマイクロエレクトロニクスは、多種多様な電子機器向けに革新的な半導体
ソリューションを提供する世界的な総合半導体メーカーです。STは、高度な技術力
と設計ノウハウ、そして幅広いIP(Intellectual Property)ポートフォリオ、
戦略的パートナーシップ、大規模な製造力を駆使することにより、マルチメディア・
コンバージェンスとパワー・アプリケーションにおいて他社の追随を許さない
リーダーとなることを目指しています。2009年の売上は85.1億ドルでした。
さらに詳しい情報はSTのホームページをご覧ください。
ST日本法人: (リンク »)
STグループ(英語): (リンク »)

◆ お客様お問い合わせ先
〒108-6017 東京都港区港南2-15-1
品川インターシティA棟
STマイクロエレクトロニクス(株)
APMグループ
TEL: 03-5783-8250 FAX: 03-5783-8216

関連情報へのリンク »

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。