SAS、アドバンスト・アナリティクス分野のトップシェアを堅持
～米IDC、2010年のSASのマーケットシェア、成長率がともに上昇したとレポート～
*2011年6月13日に米国SAS Institute Inc.より発表されたプレスリリースの抄訳です。
米国ノースカロライナ州キャリー発
ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーである米国SAS Institute Inc.（以下： SAS）は、アドバンスト・アナリティクス（高度な分析）分野における業界リーダーとしての地位を引き続き保ち、さらに成長率を増加させたことが、米国調査会社IDCによるレポート「IDC Worldwide Business Intelligence Tools 2010 Vendor Shares」(1)によって明らかとなりました。
SASのアナリティクス市場におけるマーケットシェアは1位となる35.2%で、2009年のシェア34.7%から増加しました。SASの分析ソリューションは、顧客企業において新たなビジネスチャンスの発見、顧客行動の理解、業務効率化、収益性の向上などに貢献しています。
SASの上席副社長 兼 CMO（マーケティング最高責任者）であるジム・デイビス（Jim Davis）は、「この35年間、SASは、分析ソフトウェアの代名詞的存在であり続けました。より多くの企業、より多くの業界において分析力が重要視される中、企業の抜本的な変化を支える技術として、SASに注目が集まっているのは当然のことでしょう」と述べています。
IDCによると、SASのアドバンスト・アナリティクス分野における2010年の成長率は10.1%を記録し、2009年の6.3%から増加しました。
分析による洞察力が確かな成果に
IDCの調査は、SASのアドバンスト・アナリティクス分野の製品群を対象に行われましたが、高度な予測モデリング／分析パッケージであるSAS Enterprise Miner(TM)も調査対象に含まれています。SAS Enterprise Minerは、リスクの最小化、需要予測、マーケティング・キャンペーンにおけるレスポンス率の向上、顧客離反の防止、不正利用の検知などに活用されています。
SASの顧客企業であるPREMIER Bankcard社は、Visa(R)とMasterCard(R)の発行会社として米国第9位のクレジットカード会社で、全米で数百万人規模の顧客を擁しています。同社では、SAS Enterprise Minerを活用して不正利用対策に取り組んでいます。
PREMIER Bankcard社MIS分析部門の収益性・リスク担当マネージャーRex Pruitt氏は、「当社の構築した予測モデルによって、不正利用の発生率を約3%まで下げることができました。結果として、SASの分析ソリューションが計900万ドル相当の収益増に貢献したことになります。不正利用対策などによる利益貢献は、業界リーダーであるSASの分析ソリューションを選んだ当社の判断が正しかったことを証明しています」と述べています。
SASの強み
SASでは、金融サービス、医療、ライフサイエンスをはじめ、さまざまな業種の顧客向けに業種別ソリューションを提供しています。また、顧客管理・マーケティング分析など、業務特化型のソリューションも展開しています。
SASは、データ管理、予測・分析、レポーティング、業種別・業務別ビジネス・ソリューションからなるSAS Business Analytics製品群への研究開発に、売上高の23%以上を再投資しています。
1. IDC, Worldwide Business Intelligence Tools 2010 Vendor Shares, Doc # 228442, June 2011.
＜SAS Institute Inc.について＞
SASは、ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであり、ビジネス・インテリジェンス市場においては最大の独立系ベンダーです。SASは、高度な分析と将来予測を実現するフレームワークにもとづき、顧客企業の50,000以上のサイトに革新的なソリューションを提供しています。複雑な経営課題を解決するビジネス・ソリューションによって迅速で正確な意思決定を実現することで、顧客のパフォーマンス向上と価値の創出を支援します。1976年の設立以来、「The Power to Know(R)（知る力）」を世界各地の顧客に提供し続けています。本社：米国ノースカロライナ州キャリー、社員数：Worldwide約1万1千名、日本法人約210名（ (リンク ») ）
*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。
～米IDC、2010年のSASのマーケットシェア、成長率がともに上昇したとレポート～
*2011年6月13日に米国SAS Institute Inc.より発表されたプレスリリースの抄訳です。
米国ノースカロライナ州キャリー発
ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーである米国SAS Institute Inc.（以下： SAS）は、アドバンスト・アナリティクス（高度な分析）分野における業界リーダーとしての地位を引き続き保ち、さらに成長率を増加させたことが、米国調査会社IDCによるレポート「IDC Worldwide Business Intelligence Tools 2010 Vendor Shares」(1)によって明らかとなりました。
SASのアナリティクス市場におけるマーケットシェアは1位となる35.2%で、2009年のシェア34.7%から増加しました。SASの分析ソリューションは、顧客企業において新たなビジネスチャンスの発見、顧客行動の理解、業務効率化、収益性の向上などに貢献しています。
SASの上席副社長 兼 CMO（マーケティング最高責任者）であるジム・デイビス（Jim Davis）は、「この35年間、SASは、分析ソフトウェアの代名詞的存在であり続けました。より多くの企業、より多くの業界において分析力が重要視される中、企業の抜本的な変化を支える技術として、SASに注目が集まっているのは当然のことでしょう」と述べています。
IDCによると、SASのアドバンスト・アナリティクス分野における2010年の成長率は10.1%を記録し、2009年の6.3%から増加しました。
分析による洞察力が確かな成果に
IDCの調査は、SASのアドバンスト・アナリティクス分野の製品群を対象に行われましたが、高度な予測モデリング／分析パッケージであるSAS Enterprise Miner(TM)も調査対象に含まれています。SAS Enterprise Minerは、リスクの最小化、需要予測、マーケティング・キャンペーンにおけるレスポンス率の向上、顧客離反の防止、不正利用の検知などに活用されています。
SASの顧客企業であるPREMIER Bankcard社は、Visa(R)とMasterCard(R)の発行会社として米国第9位のクレジットカード会社で、全米で数百万人規模の顧客を擁しています。同社では、SAS Enterprise Minerを活用して不正利用対策に取り組んでいます。
PREMIER Bankcard社MIS分析部門の収益性・リスク担当マネージャーRex Pruitt氏は、「当社の構築した予測モデルによって、不正利用の発生率を約3%まで下げることができました。結果として、SASの分析ソリューションが計900万ドル相当の収益増に貢献したことになります。不正利用対策などによる利益貢献は、業界リーダーであるSASの分析ソリューションを選んだ当社の判断が正しかったことを証明しています」と述べています。
SASの強み
SASでは、金融サービス、医療、ライフサイエンスをはじめ、さまざまな業種の顧客向けに業種別ソリューションを提供しています。また、顧客管理・マーケティング分析など、業務特化型のソリューションも展開しています。
SASは、データ管理、予測・分析、レポーティング、業種別・業務別ビジネス・ソリューションからなるSAS Business Analytics製品群への研究開発に、売上高の23%以上を再投資しています。
1. IDC, Worldwide Business Intelligence Tools 2010 Vendor Shares, Doc # 228442, June 2011.
＜SAS Institute Inc.について＞
SASは、ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであり、ビジネス・インテリジェンス市場においては最大の独立系ベンダーです。SASは、高度な分析と将来予測を実現するフレームワークにもとづき、顧客企業の50,000以上のサイトに革新的なソリューションを提供しています。複雑な経営課題を解決するビジネス・ソリューションによって迅速で正確な意思決定を実現することで、顧客のパフォーマンス向上と価値の創出を支援します。1976年の設立以来、「The Power to Know(R)（知る力）」を世界各地の顧客に提供し続けています。本社：米国ノースカロライナ州キャリー、社員数：Worldwide約1万1千名、日本法人約210名（ (リンク ») ）
*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。
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