ザイリンクスのワイヤレス SmartCORE IP と住友電工の GaN 電力増幅 トランジスタを用いることで電力効率を 50% 以上向上することが可能に
ザイリンクス社（本社 : 米国カリフォルニア州サンノゼ、NASDAQ : XLNX）は5 月 21 日 (米国時間)、同社と住友電気工業株式会社がより「スマート」なソリューションを市場にもたらすために協力していることを発表した。今回のソリューションは、住友電工の窒化ガリウム (GaN) 電力増幅トランジスタとザイリンクスの SmartCORE(TM) IP を組み合わせることによってワイヤレス機器の電力効率を高められるため、設備投資と運用コストを削減することができる。ザイリンクスの SmartCORE IP を利用してワイヤレス システムを設計すれば、アクティブ アンテナ システム (AAS) を含め、スモール セルからハイエンド マクロ セルまでスケーラビリティを実現できるため、市場投入までの期間短縮、開発コストやSWaP (サイズ、重量、消費電力) の削減、そしてトータルコストの低減が可能となる。
デジタル アップ/ダウン コンバータ (DUC/DDC) やクレスト ファクタ リダクション (CFR)、デジタル プリ ディストーョン (DPD) といったザイリンクスのワイヤレス SmartCORE IP コアと、一世代先を行く28nm Zynq(R)-7000 All Programmable SoC を組み合わせることによって、通常は外部プロセッサで行われるボード レベル コントロールやキャリブレーションに加え、デジタル無線システム全体をシングルチップにインプリメンテーションすることが可能になる。
ザイリンクスのワイヤレス プロダクト マーケティング担当ディレクターであるデービッド ホーク (David Hawke) は、「住友電工との協力によって、ブロードバンド マイクロセルのニーズをサポートできるスケーラビリティを備えた、より『スマート』なソリューションを顧客に提供することが可能となり、最もハイ パフォーマンスなマルチアンテナ ブロードバンド マクロやAAS 施設にも対応できるようになります。さらに、OEM 企業が当社のワイヤレス IP に住友電工の電力増幅トランジスタを組み合わせて利用すれば、デバイスのコストと消費電力を抑えることができ、結果として事業者の設備投資と運用コストの削減にもつながります」と述べている。
GaN デバイスは絶縁破壊電圧と飽和速度が高いという特徴を持ち、高出力で高温になる基地局アプリケーションに最適の製品である。GaN は電力密度も高いためデバイスの小型化が可能で、サイズとコストを削減できる。
住友電工デバイス・イノベーション株式会社のテクノロジ マーケティング戦略部門ゼネラルマネジャーである桑田展周氏は、「住友電工の GaN ベースのパワーデバイスにザイリンクスの SmartCORE IP を組み合わせることで、ワイヤレス マーケット向けに世界初の次世代高効率ソリューションを実現できるでしょう。住友電工は、より『スマート』なソリューションを提供する当社の顧客の要件に対応するために必要な製品を開発することを使命と考えています」と述べている。
2013 年 6 月 4～6 日にシアトルで開催される International Microwave Symposium 2013 (IMS) の住友電工ブース (2120番) では、住友電工の GaN とザイリンクスの DPD IP コアのデモンストレーションを予定している。
■供給体制
住友電工の GaN 電力増幅トランジスタの技術情報と購入情報については、住友電工のウェブサイトを参照されたい。ザイリンクスのワイヤレス IP について詳しくは、japan.xilinx.com/esp/wireless/refdes_listing.htm をご覧いただきたい。
■ザイリンクスについて
ザイリンクスは、All Programmable FPGA および SoC、3D IC の世界的なリーディング プロバイダーである。業界をリードするこれらデバイスを次世代設計環境および IP と共に提供することで、プログラマブル ロジックからプログラマブル システム インテグレーションまで、幅広いユーザー ニーズに応える。詳しい情報は、ウェブサイト japan.xilinx.com で公開している。
※ ザイリンクスの名称およびロゴ、Artix、ISE、Kintex、Spartan、Virtex、Vivado、Zynq、その他本プレスリリースに記載のブランド名は米国およびその他各国のザイリンクスの登録商標または商標です。その他すべての名称は、それぞれの所有者に帰属します。
プレスリリース提供：PRTIMES (リンク »)
ザイリンクス社（本社 : 米国カリフォルニア州サンノゼ、NASDAQ : XLNX）は5 月 21 日 (米国時間)、同社と住友電気工業株式会社がより「スマート」なソリューションを市場にもたらすために協力していることを発表した。今回のソリューションは、住友電工の窒化ガリウム (GaN) 電力増幅トランジスタとザイリンクスの SmartCORE(TM) IP を組み合わせることによってワイヤレス機器の電力効率を高められるため、設備投資と運用コストを削減することができる。ザイリンクスの SmartCORE IP を利用してワイヤレス システムを設計すれば、アクティブ アンテナ システム (AAS) を含め、スモール セルからハイエンド マクロ セルまでスケーラビリティを実現できるため、市場投入までの期間短縮、開発コストやSWaP (サイズ、重量、消費電力) の削減、そしてトータルコストの低減が可能となる。
デジタル アップ/ダウン コンバータ (DUC/DDC) やクレスト ファクタ リダクション (CFR)、デジタル プリ ディストーョン (DPD) といったザイリンクスのワイヤレス SmartCORE IP コアと、一世代先を行く28nm Zynq(R)-7000 All Programmable SoC を組み合わせることによって、通常は外部プロセッサで行われるボード レベル コントロールやキャリブレーションに加え、デジタル無線システム全体をシングルチップにインプリメンテーションすることが可能になる。
ザイリンクスのワイヤレス プロダクト マーケティング担当ディレクターであるデービッド ホーク (David Hawke) は、「住友電工との協力によって、ブロードバンド マイクロセルのニーズをサポートできるスケーラビリティを備えた、より『スマート』なソリューションを顧客に提供することが可能となり、最もハイ パフォーマンスなマルチアンテナ ブロードバンド マクロやAAS 施設にも対応できるようになります。さらに、OEM 企業が当社のワイヤレス IP に住友電工の電力増幅トランジスタを組み合わせて利用すれば、デバイスのコストと消費電力を抑えることができ、結果として事業者の設備投資と運用コストの削減にもつながります」と述べている。
GaN デバイスは絶縁破壊電圧と飽和速度が高いという特徴を持ち、高出力で高温になる基地局アプリケーションに最適の製品である。GaN は電力密度も高いためデバイスの小型化が可能で、サイズとコストを削減できる。
住友電工デバイス・イノベーション株式会社のテクノロジ マーケティング戦略部門ゼネラルマネジャーである桑田展周氏は、「住友電工の GaN ベースのパワーデバイスにザイリンクスの SmartCORE IP を組み合わせることで、ワイヤレス マーケット向けに世界初の次世代高効率ソリューションを実現できるでしょう。住友電工は、より『スマート』なソリューションを提供する当社の顧客の要件に対応するために必要な製品を開発することを使命と考えています」と述べている。
2013 年 6 月 4～6 日にシアトルで開催される International Microwave Symposium 2013 (IMS) の住友電工ブース (2120番) では、住友電工の GaN とザイリンクスの DPD IP コアのデモンストレーションを予定している。
■供給体制
住友電工の GaN 電力増幅トランジスタの技術情報と購入情報については、住友電工のウェブサイトを参照されたい。ザイリンクスのワイヤレス IP について詳しくは、japan.xilinx.com/esp/wireless/refdes_listing.htm をご覧いただきたい。
■ザイリンクスについて
ザイリンクスは、All Programmable FPGA および SoC、3D IC の世界的なリーディング プロバイダーである。業界をリードするこれらデバイスを次世代設計環境および IP と共に提供することで、プログラマブル ロジックからプログラマブル システム インテグレーションまで、幅広いユーザー ニーズに応える。詳しい情報は、ウェブサイト japan.xilinx.com で公開している。
※ ザイリンクスの名称およびロゴ、Artix、ISE、Kintex、Spartan、Virtex、Vivado、Zynq、その他本プレスリリースに記載のブランド名は米国およびその他各国のザイリンクスの登録商標または商標です。その他すべての名称は、それぞれの所有者に帰属します。
プレスリリース提供：PRTIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
