新財団と大規模な初回出資を通じ、STEM分野の将来に貢献
技術発展に伴い、学生および教員に対して高い学術レベルが要求されることに対応して、専門家の間では、科学、技術、工学、または数学の分野におけるキャリアで成功し、次世代の技術革新者の育成を促すためには、将来の人材が技術に関するスタンダードな知識を持っていることが必要であるという点で意見が一致しています。このような教育課題に対応し、必要な学習機会を提供するべく、フリースケール・セミコンダクタ（NYSE：FSL）は、科学・技術・工学・数学（STEM）教育に焦点を当てた「フリースケール財団」を設立したことを発表しました。フリースケール財団は、アメリカ内国歳入法第501条（C）第3項の規定に基づいて設立された非営利団体です。フリースケールは、最初の出資金としてまず500万ドルをフリースケール財団に提供し、今後も出資を継続する予定です。
フリースケールの社長兼CEOのグレッグ・ロウは、次のように述べています。「フリースケールでは、社員全員が工学分野に対する熱い情熱を共有しており、地域社会にもその情熱を伝え、次世代の人材の育成に貢献したいと願っています。科学・技術・工学・数学（STEM）分野の学位はやりがいのあるキャリアにつながります。学生たちに刺激を与える機会を得られることは素晴らしいことであり、我々はこれを非常に重要なものと考えます。フリースケール財団によってそれが可能になります。」
フリースケール財団の目標は次のとおりです。
あらゆる教育段階において科学・技術・工学・数学（STEM）の学習を促進する
女子や少数派に属する人々の間におけるSTEM教育の格差を軽減する
将来の技術を担う人材の育成に寄与する
フリースケールの企業市民としての地位及び社会的責任を強化する
フリースケールの地域社会関係担当ダイレクタであるリック・モラレスは、次のように述べています。「このような価値ある取り組みにフリースケールの従業員の力を注ぐことができることを大変うれしく思います。もちろんフリースケール単独で実現できるわけではありませんが、地域社会や世界中のコミュニティに貢献する適切なアプローチだと考えます。次世代の才能ある科学者、エンジニア、数学者の育成を支援するためにフリースケールは自らの役割を果たしたいと考えています。」
過去30年以上にわたり、フリースケールは、世界中の教育者との協業を通じて、教育の推進に必要なリソースとソリューションを提供し、実践経験の機会を後援してきました。新しく設立されたフリースケール財団は、これまでの数年間に精力的に進めてきた取り組みを補完するものです。フリースケール財団は、ユニバーシティ・プログラムのサポートを継続しつつ、初等中等教育（K-12）段階におけるSTEM教育を推進し、各種のリソースやソリューション、スポンサーシップ、オープン・ソース・ハードウェア、フリースケール・カップなどの体験型コンテストを提供します。
フリースケール財団では、2013年度の助成金申し込みを8月30日まで受け付けています。申し込みを希望する団体は、およそ1万7000人いるフリースケール社員が支持していることなど、一定の基準を満たす必要があります。また、フリースケール社員の住居や職場のある地域の非営利団体による申し込みが重点的な対象となります。申し込み資格や登録の詳細については、www.FreescaleFoundation.orgのWebサイトをご覧ください。情報は随時更新されます。
フリースケール・セミコンダクタについて
フリースケール・セミコンダクタ(NYSE:FSL)は、先進の自動車、民生、産業、およびネットワーク市場において、業界を牽引する製品を提供する組込みプロセッシング・ソリューションの世界的リーダーです。マイクロプロセッサ、およびマイクロコントローラ、センサ、アナログ製品やコネクティビティといった私たちの技術は、世界中の環境、安全、健康を向上させ、そしてそれらをよりつなげるイノベーションの基盤となります。また、オートモーティブ・セーフティ、ハイブリッドや電気自動車、次世代のワイヤレス・インフラストラクチャ、スマートエナジー、ポータブル医療機器、家電やスマート・モバイル製品といったアプリケーション向けの製品を提供しています。フリースケールは、テキサス州オースチンを本拠地に、世界各国で半導体のデザイン、研究開発、製造ならびに営業活動を行っています。詳細は、 (リンク ») をご覧ください。
FreescaleならびにFreescaleのロゴマークは、Freescale Semiconductor Inc., Reg. U.S. Pat. & Tm. Off.の商標、または登録商標です。文中に記載されている他社の製品名、サービス名等はそれぞれ各社の商標です。
(C)2013 Freescale Semiconductor, Inc.
プレスリリース提供：PRTIMES (リンク »)
技術発展に伴い、学生および教員に対して高い学術レベルが要求されることに対応して、専門家の間では、科学、技術、工学、または数学の分野におけるキャリアで成功し、次世代の技術革新者の育成を促すためには、将来の人材が技術に関するスタンダードな知識を持っていることが必要であるという点で意見が一致しています。このような教育課題に対応し、必要な学習機会を提供するべく、フリースケール・セミコンダクタ（NYSE：FSL）は、科学・技術・工学・数学（STEM）教育に焦点を当てた「フリースケール財団」を設立したことを発表しました。フリースケール財団は、アメリカ内国歳入法第501条（C）第3項の規定に基づいて設立された非営利団体です。フリースケールは、最初の出資金としてまず500万ドルをフリースケール財団に提供し、今後も出資を継続する予定です。
フリースケールの社長兼CEOのグレッグ・ロウは、次のように述べています。「フリースケールでは、社員全員が工学分野に対する熱い情熱を共有しており、地域社会にもその情熱を伝え、次世代の人材の育成に貢献したいと願っています。科学・技術・工学・数学（STEM）分野の学位はやりがいのあるキャリアにつながります。学生たちに刺激を与える機会を得られることは素晴らしいことであり、我々はこれを非常に重要なものと考えます。フリースケール財団によってそれが可能になります。」
フリースケール財団の目標は次のとおりです。
あらゆる教育段階において科学・技術・工学・数学（STEM）の学習を促進する
女子や少数派に属する人々の間におけるSTEM教育の格差を軽減する
将来の技術を担う人材の育成に寄与する
フリースケールの企業市民としての地位及び社会的責任を強化する
フリースケールの地域社会関係担当ダイレクタであるリック・モラレスは、次のように述べています。「このような価値ある取り組みにフリースケールの従業員の力を注ぐことができることを大変うれしく思います。もちろんフリースケール単独で実現できるわけではありませんが、地域社会や世界中のコミュニティに貢献する適切なアプローチだと考えます。次世代の才能ある科学者、エンジニア、数学者の育成を支援するためにフリースケールは自らの役割を果たしたいと考えています。」
過去30年以上にわたり、フリースケールは、世界中の教育者との協業を通じて、教育の推進に必要なリソースとソリューションを提供し、実践経験の機会を後援してきました。新しく設立されたフリースケール財団は、これまでの数年間に精力的に進めてきた取り組みを補完するものです。フリースケール財団は、ユニバーシティ・プログラムのサポートを継続しつつ、初等中等教育（K-12）段階におけるSTEM教育を推進し、各種のリソースやソリューション、スポンサーシップ、オープン・ソース・ハードウェア、フリースケール・カップなどの体験型コンテストを提供します。
フリースケール財団では、2013年度の助成金申し込みを8月30日まで受け付けています。申し込みを希望する団体は、およそ1万7000人いるフリースケール社員が支持していることなど、一定の基準を満たす必要があります。また、フリースケール社員の住居や職場のある地域の非営利団体による申し込みが重点的な対象となります。申し込み資格や登録の詳細については、www.FreescaleFoundation.orgのWebサイトをご覧ください。情報は随時更新されます。
フリースケール・セミコンダクタについて
フリースケール・セミコンダクタ(NYSE:FSL)は、先進の自動車、民生、産業、およびネットワーク市場において、業界を牽引する製品を提供する組込みプロセッシング・ソリューションの世界的リーダーです。マイクロプロセッサ、およびマイクロコントローラ、センサ、アナログ製品やコネクティビティといった私たちの技術は、世界中の環境、安全、健康を向上させ、そしてそれらをよりつなげるイノベーションの基盤となります。また、オートモーティブ・セーフティ、ハイブリッドや電気自動車、次世代のワイヤレス・インフラストラクチャ、スマートエナジー、ポータブル医療機器、家電やスマート・モバイル製品といったアプリケーション向けの製品を提供しています。フリースケールは、テキサス州オースチンを本拠地に、世界各国で半導体のデザイン、研究開発、製造ならびに営業活動を行っています。詳細は、 (リンク ») をご覧ください。
FreescaleならびにFreescaleのロゴマークは、Freescale Semiconductor Inc., Reg. U.S. Pat. & Tm. Off.の商標、または登録商標です。文中に記載されている他社の製品名、サービス名等はそれぞれ各社の商標です。
(C)2013 Freescale Semiconductor, Inc.
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