1996年から続くインターネット年鑑の最新刊 『インターネット白書2013-2014』 電子書籍と印刷書籍で発行

インプレスグループで電子出版事業を手がける株式会社インプレスR&D（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井芹昌信）は、新刊『インターネット白書2013-2014（副題：すべてがつながる未来へ）』（編者：インターネット白書編集委員会）を発刊いたしました。

『インターネット白書2013-2014』

編者：インターネット白書編集委員会
小売希望価格：電子書籍版 1,800円（税別）／印刷書籍版 2,800円（税別）
印刷書籍版仕様：B5判／モノクロ／本文266ページ
電子書籍版フォーマット:EPUB3／Kindle Format8
※カラー端末をお持ちの方はカラーで閲覧できます。
ISBN：978-4-8443-9612-3
発行：インプレスR&D
発売：インプレスコミュニケーションズ

≪発行主旨≫
『インターネット白書』はインターネット黎明期の1996年に初めて発行し、今年で18回目を迎えます。ビジネス・社会・技術など多様な観点からインターネットの現状を報告する業界定番の年鑑です。最新刊は一般財団法人インターネット協会（IAjapan）、一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）、株式会社日本レジストリサービス（JPRS）の協力のもと、リニューアルを図りました。電子書籍とオンデマンド印刷を使ったインプレスR＆Dの次世代出版メソッドNextPublishingによる発行形式を採用し、これまでの半額以下の低価格で電子版と印刷版の両方を提供いたします。

≪内容紹介≫
今年の副題は「すべてがつながる未来へ」。これからのインターネットを占う新潮流を35人の識者が解説するとともに、様々な機関が発表している約100点の統計資料を再編して掲載し、今のインターネットの現状がわかるようにしています。
技術面ではモノのインターネットが発展するIoT（Internet of Things）/M2Mやウェアラブルコンピューティング、SDNやNFVといった新しいネットワークアーキテクチャー、2014年に最終勧告が予定されているコンテンツ開発の基盤技術HTML5などについて解説しています。
通信事業者の動向ではグローバルメガキャリアのLTE戦略やモバイルトラフィックの現状など。また、ビジネス面では、ゲーム・音楽・電子書籍などのデジタルコンテンツビジネスがどのように業界を変えているかという考察や、Eコマース、ネット広告の最新トピックのほか、クラウドソーシング、クラウドファンディングといった新たなインターネット活用ビジネスについても詳しく解説しています。
さらに社会動向では、政府の新情報通信技術戦略や、ネット選挙解禁の意味、自治体などのオープンデータの取り組み、オンライン教育、パーソナルデータ検討の動きのほか、世界規模で新たな議論を起こしているインターネットガバナンスなどについても詳しく解説しており、インターネットにかかわるすべての人が知っておきたい重要なテーマを網羅しています。

≪目次≫
10大キーワードで読む2014年のインターネット
第1部 ネットビジネス動向
第2部 クラウド・データセンター事業者動向
第3部 通信事業者・インフラ動向
第4部 製品・技術動向
第5部 社会動向
付録 インターネットの主な出来事2012.04→2013.10

≪編者紹介≫
［一般財団法人インターネット協会（IAjapan）］
インターネットの発展を推進することにより、高度情報化社会の形成を図り、わが国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的とし、「日本インターネット協会」「電子ネットワーク協議会」との統合により2001年7月設立。インターネット関連技術の最新動向の情報提供、セミナー開催や研究部会活動、IPv4枯渇対応／IPv6普及促進活動、インターネット利用におけるルール＆マナー集の作成および検定の実施、違法有害情報対策としてのフィルタリングの普及啓発活動、インターネット・ホットラインセンターの運営、人材育成のための研修事業を中心とする活動を行っている。また、ISOC、ICANN、INHOPE、APIAなどの国際組織との協働および国際連携を行っている。会員数70社（2013年11月12日現在）。
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［一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）］
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(略称：JPNIC＜ジェーピーニック＞、理事長：早稲田大学教授 後藤滋樹)は、インターネットの運営に不可欠なIPアドレスの日本国内における登録管理業務を行う機関である。あわせて年に一度のInternet Weekをはじめとするインターネットに関する教育・普及啓発活動や各種調査研究活動、インターネットの国際的な広がりに対応するための国際的な調整業務を行っている。JPNICは、任意団体としてインターネットの急速な普及を底辺から支える活動を4年間継続して行ったのち、1997年、科学技術庁(現文部科学省)、文部省(現文部科学省)、通商産業省(現経済産業省)、郵政省(現総務省)の共管による社団法人となり、2013年4月からは一般社団法人として活動している。
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［株式会社日本レジストリサービス（JPRS）］
「インターネットの基盤を支え、豊かな未来を築く」という理念のもと2000年12月に設立。ドメイン名の登録管理・取り次ぎとドメインネームシステム（DNS）の運用を中心とするサービスを行い、インターネットを支える各種技術の研究・開発にも取り組んでいる。また、国内外のドメイン名の最新動向やDNSの技術情報の発信を行っている。日本に割り当てられた国別トップレベルドメイン「.jp」の登録管理組織であり、JP DNSの運用を行っている。「.jp」の登録管理組織として、国際的なインターネット関連組織と連携し、インターネット基盤資源のグローバルな調整を行うICANNの活動支援、アジア太平洋地域のレジストリの連合組織であるAPTLDへの参画、インターネット関連技術の国際的な標準化を進めるIETFの会合に参加し各種技術提案を行っている。
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≪販売ストア≫
印刷書籍：
Amazon.co.jp： (リンク »)
三省堂書店オンデマンド： (リンク »)
電子書籍：
Amazon Kindleストア： (リンク »)
楽天koboイーブックストア： (リンク »)
Apple iBookstore： (リンク »)
インプレスR&D libura PRO（ライブラプロ）： (リンク »)
※各ストアでの販売は準備が整いしだい開始されます。
※一般書店では販売しておりません。

【NextPublishingとは】 (リンク »)
NextPublishingメソッドは株式会社インプレスR&Dが開発した、電子書籍と印刷書籍を同時発行できるデジタルファースト型の新出版方式です。

【株式会社インプレスR&D】 (リンク »)
インプレスR&Dは、NextPublishingメソッドを活用した次世代型出版事業を推進する企業です。

【インプレスグループ】 (リンク »)
株式会社インプレスホールディングス(本社：東京都千代田区、代表取締役：関本彰大、証券コード：東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ＋サービスを提供するメディア事業を展開しています。

【お問い合わせ先】
株式会社インプレスR&D NextPublishingセンター
〒102-0075 東京都千代田区三番町20番地
TEL 03-5275-1087
電子メール: np-info@impress.co.jp

プレスリリース提供：PRTIMES (リンク »)