日本国内の美術館のウェブサイト(インバウンド対応・モバイル対応・SNS対応)の 実態調査を発表

株式会社ジェイティービー 2014年04月21日

From PR TIMES

「インバウンド」「モバイル」「SNS」をキーとしたウェブサイトコンサルティングから ユーザビリティの高いウェブサイトの提案業務を開始

JTBグループの株式会社JMC(本社:東京都中野区、代表取締役社長:今泉 弘幸)では、旅行会社や宿泊施設等のWebサイト制作や運用業務を受託していますが、最近は、旅行出発後のスマートフォンなどのモバイル端末対応や訪日外国人旅行者のための多言語対応などに関する依頼・要望をいただくことが急速に増えています。一方で、国内外を問わず旅行者の立ち寄り先として人気の高い美術館や博物館のWebサイトは、情報量やデザイン、多言語対応等の状況がまちまちです。今般、ユーザーの視点で課題を抽出し改善に生かすことによって、来館者のさらなる拡大に役立てていただくことを目的として、国内の主な美術館のウェブサイトの実態調査を行いました。

この調査は、独立行政法人、都道府県立、市区町村・私立の美術館および総合博物館の合計158サイトを対象に(※)、多言語対応の有無をはじめ、モバイル端末対応状況、使われている技術の妥当性、サイトの使いやすさ、来館案内情報の充実度、ソーシャルネットワークを介した情報発信や対話性、展示会や所蔵品情報の検索機能、バーチャル見学機能の有無など、42のチェック項目を設けて日本の美術館サイトの実態を調べたものです(2014年2月現在)。

※評価対象の選定方法については、文末の「評価対象の選定方法」をご参照ください。

~~~ 調査結果の注目ポイント ~~~

●英語による情報提供がある美術館サイトは全体の75.3%、中国語(簡体字)対応は25.3%、中国語(繁体字)対応は9.5%、韓国語対応は25.9%

国内美術館158館のウェブサイトのうち、外国語対応を行っている美術館サイトは119館で、全体の75.3パーセントでした。119館すべてが英語によるページを開設しています。
英語の次に対応が多い外国語は韓国語で全体の25.9パーセント(158館のうち41館)、続いて中国語(簡体字)対応があるのが25.3パーセント(40館)、中国語(繁体字)対応があるのは9.5パーセント(15館)となっています。
英語、中国語、韓国語以外では、ロシア語、タイ語、ドイツ語、フランス語、スペイン語、ポルトガル語、イタリア語による情報提供が見受けられましたが、いずれも数館のみとなっています。
多言語対応の内容としては、日本語ページと同等の情報を提供する美術館サイトがあるほか、PDFファイルで提供されるパンフレットへのリンクのみを用意している場合や、美術館への交通アクセス情報などを端的に記載しているだけの場合、英語ページが日本語ページと同じタイミングで更新されていない場合などもあります。また、複数の外国語ページへのリンクが用意されている場合でも、英語による情報のみが充実している場合も多く見受けられました。総じて、美術館サイトの外国語対応は英語に集中している状態であり、文字通りの「多言語化」はあまり進んでいない状況といえます。

●スマートフォンタブレットなどのモバイル端末に対応できるレイアウト(レスポンシブWebデザイン)に対応している美術館サイトは7.0%のみ

国内美術館158館のウェブサイトのうち、スマートフォンやタブレット端末に最適化されるレイアウト(レスポンシブWebデザイン)を採用している美術館サイトは、全体の7.0パーセント(158館のうち11館)のみとなっています。
レスポンシブWebデザインを採用せずに携帯電話やスマートフォン専用サイトを別URLで運用している美術館が、全体の37.3パーセント(158館のうち59館)ありました。これらの携帯サイトでは、例えば交通アクセス情報や最新展示会情報など、PC版よりも少ない、限定された情報が提供されています。
美術館が運営するウェブサイトの場合、PCでの閲覧だけでなく、外出先でもスマートフォンなどでサイトを閲覧したいというニーズが多いことが容易に推測できます。その点を踏まえると、同じURLで同じコンテンツを、異なる閲覧環境(デバイス、OS、ブラウザなど)でも閲覧できるようにする配慮が必要といえます。今後、積極的な対応が進むことに期待したいところです。

●総合評価では、東京国立博物館のサイトが最高得点(100点満点で85.7点)、ちひろ美術館と九州国立博物館の2サイトが71.4点でそれに続く

今回の調査では、国内美術館158館のウェブサイトを対象に、多言語対応の有無をはじめ、モバイル端末対応状況、使われている技術の妥当性、サイトの使いやすさ、来館案内情報の充実度、バリアフリー情報の記載、ソーシャルネットワークを介した情報発信や対話性、美術館への問い合わせのしやすさ、展示会や所蔵品情報の検索機能、音声や動画を使ったコンテンツ提供の有無、バーチャル見学機能の有無など、42の項目を設けてチェックを行いました。
その結果、トップは総合評価85.7点(100点満点)の東京国立博物館サイトになりました。次いで、総合評価71.4点のちひろ美術館と九州国立博物館の両サイトが同点で2位となっています。上位にランクされた美術館サイトでは、多言語対応を行っている言語の数や範囲が充実していることに加え、バリアフリー情報など来館者に向けた情報提供が充実している傾向がありました。全158館のサイトの平均は、43.3点です。

※評価対象の選定方法
●調査期間
2014年1月27日~2月24日の間にウェブサイトを確認し、評価しました。
●調査対象の選定方法
日本国内の、独立行政法人、都道府県立、市区町村・私立の美術館158館を選定しました。その際、博物館法における「美術博物館」を主なを選定対象としましたが、美術館の性質を備える総合博物館も対象としています。また、美術館に該当する施設のうち、国立・都道府県立のすべての「登録博物館」及び「博物館相当施設」、「公開承認施設」も調査対象としています。
原則として同一都道府県内で2館以上を調査対象としましたが、上記基準に合う美術博物館が揃わない場合は、市区町村立または私立の登録博物館・博物館相当施設・博物館類似施設も含めて選定しています。さらに、各種参考資料に基づき、設置面積および入館者数などの面から近年の集客力が多く、知名度や人気が高いと考えられる施設を含めています。

今後、株式会社JMCでは、調査対象施設への調査報告書の有料提供、「インバウンド」「モバイル」「SNS」をキーとしたウェブサイトコンサルティングからユーザビリティの高いウェブサイトの提案を行っていく予定としております。

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