クリック数では測れない動画広告の効果を消費者調査で明らかに

株式会社カンター・ジャパン

From: PR TIMES

2014-09-03 14:00

~動画コンテンツ再生前に流れる広告のブランド効果測定サービス開始~

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、バナー広告のブランド効果をリアルタイムに計測するバナー広告効果測定サービス(名称:『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』)を広告主に提供しています。

今年はオンライン広告の中でも動画広告市場の拡大が見込まれており、新しい広告配信技術の開発・導入や広告主の動画広告利用を支援する動きなどが活発化しています。これに合わせて、カンター・ジャパンは、動画広告のブランド効果測定サービスを本日より開始します。

このサービスは、「インストリーム広告(動画コンテンツの視聴前、又は視聴途中に流れる広告)」が配信される動画共有・配信サイトのユーザーに「認知」や「好意度」などブランド効果に関する調査を行い、その結果を広告主に提供するものです。調査は専用のウェブサイトで実施されます。

■ 「インストリーム広告」は、クリックよりも視聴されることとブランド効果の有無が重要
「インストリーム広告」は、クリックやウェブサイトでの商品の購入などユーザーの積極的行動を狙うバナー広告とは異なり、ユーザーに広告を視聴してもらうことや「認知」・「好意度」などの点で高いブランド効果を獲得することを主な目的としています。また、「インストリーム広告」の料金は、ユーザーが広告を一定時間以上視聴したかどうかで決まる場合が多くなっています。したがって、「インストリーム広告」に関しては、必ずしもクリック数で効果を計測することが適しているとは言えません。

このユーザーの視聴数については、「インストリーム広告」の販売元が計測しており、広告主は容易に入手できます。一方、ブランド効果については、消費者調査を実施しなければ計測することができません。

私たちは、既にバナー広告に関して消費者調査でブランド効果を計測するサービス(『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』)を実施していますが、これからは「インストリーム広告」についてもブランド効果を計測したいというニーズが高まると考えています。

■ 「インストリーム広告」のブランド効果測定サービス
『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』は、バナー広告を対象とした消費者へのアンケート調査です。広告が表示されるウェブサイト上において、広告配信と同時にブランド「認知」・「好意度」などを問う調査が開始され、その結果はリアルタイムで収集・把握されます。この調査は、バナー広告の枠内で動画広告が流れる「インバナー広告」にも既に対応しています。

今回提供を開始する「インストリーム広告」のブランド効果測定にも、『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』を用います。その際、広告が表示されるウェブサイト上ではなく、専用のウェブサイトに調査協力者を集めてブランド「認知」や「好意度」などについて回答してもらいます。

この調査協力者は約20万人いて、毎回調査の条件に応じて選ばれた人が専用のウェブサイト上で回答します。この点は一般的に行われている調査のやり方と変わりませんが、この20万人の集団に関しては、該当の「インストリーム広告」に接触したかどうかの情報(広告の表示履歴)が調査を実施する前にわかるようになっています。この調査のやり方を私たちは『アド・レイダー(Ad Radar)』と呼びます。

このサービスを実施する過程で収集した接触情報(広告の表示履歴)は、調査の目的に限定して用いられます。

■ 新サービスの概要

名称:『アド・レイダー(Ad Radar)』を用いた動画広告のブランド効果測定サービス
内容:インストリーム広告のブランド効果を計測するために行うアンケート調査
提供開始日:2014年9月3日

※価格、実施に要する期間などの詳細についてはお問い合わせください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト: (リンク »)

■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社カンター・ジャパン 広報 東園  E-mail:Marketing@kantar.co.jp  Tel:03-6859-3229

プレスリリース提供:PRTIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    「デジタル・フォレンジック」から始まるセキュリティ災禍論--活用したいIT業界の防災マニュアル

  2. 運用管理

    「無線LANがつながらない」という問い合わせにAIで対応、トラブル解決の切り札とは

  3. 運用管理

    Oracle DatabaseのAzure移行時におけるポイント、移行前に確認しておきたい障害対策

  4. 運用管理

    Google Chrome ブラウザ がセキュリティを強化、ゼロトラスト移行で高まるブラウザの重要性

  5. ビジネスアプリケーション

    技術進化でさらに発展するデータサイエンス/アナリティクス、最新の6大トレンドを解説

ZDNET Japan クイックポール

自社にとって最大のセキュリティ脅威は何ですか

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]