PTCジャパン、「PTC Live Tech Forum 2014東京」を開催 ~ヒト・モノ・システムがつながる新しい製造業の未来に向けて~

PTCジャパン株式会社

From: PR TIMES

2014-11-20 17:43

【基調講演】ヤンマー株式会社「Solutioneeringで次なる100年を拓く」 【特別講演】東京大学 大学院「医学×工学 人工心臓の設計が、未来の生命をつなぐ」

【2014年11月20日】PTC(本社:米国マサチューセッツ州、Nasdaq: PTC、社長兼CEO:ジェームス・E・へプルマン)の日本法人であるPTCジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:桑原 宏昭)は、12月9日(火)にガーデンシティ品川(港区高輪)にて「PTC Live Tech Forum 2014 東京」~ヒト・モノ・システムがつながる新しい製造業の未来に向けて~ を開催します。



現在、世界のあらゆるところでヒト・モノ・システムがつながる「モノのインターネット(IoT)」化が加速しており急激な拡大が見込まれています。2010年に10億個のモノがインターネットにつながり、2020年には500億、2035年には1兆個に達すると予測されています。これは製造業にとって大きな価値となり、接続機能を持つスマート・コネクティッド・プロダクツにより、リアルタイムの業務データストリームの取り込み、解析、共有が実現し、製品のパフォーマンス、使用状況、信頼性をより詳細に把握することが可能になります。

PTCによる欧米企業調査では、2018年までにIoTに対する投資規模が10億円未満とする企業と、10億円以上とする企業で回答結果を二分しており、積極的な投資を行う傾向が見て取れます。PTCではこうした戦略的な変化の影響を理解し、この新時代に競争力を維持し続けるための、お客様の製品の開発、運用、サービスの変革を促進するテクノロジーソリューションを提供しています。「PTC Live Tech Forum 2014 東京」では、トータルなクローズドループの製品ライフサイクル管理の実現を可能にするPTCのテクノロジービジョンやビジネス戦略、最新動向を、先進企業の事例を交えながら紹介します。

午前の部の基調講演では、米PTC IoT / SLMセグメント上級副社長 ロブ・グレムリーが「ビジネス戦略と最新動向」について講演し、「テクノロジービジョンとお客様事例」では米PTC CADセグメント上級副社長 マイケル・M・キャンベルと、コマツ 情報戦略本部 ソリューション部 デジタル・エンジニアリング Gr長 横堀 達也 氏、日立建機株式会社 理事 ライフサイクルサポート事業本部 カスタマーサポート事業部長 村上 勝彦 氏が登壇します。また、ヤンマー株式会社 経営企画ユニット ビジネスシステム部 執行役員 部長 矢島 孝應 氏は「Solutioneeringで次なる100年を拓く」と題し、100年培ってきた世界最高レベルの技術力を支援するヤンマーのIT戦略やIoTを活用した次世代サービスシステム「SMARTASSIST」など、新たな具体的な取組みについて講演します。特別講演は、東京大学大学院 博士課程 医学系研究科 生体物理医学専攻 圦本 晃海 氏による「医学×工学 人工心臓の設計が、未来の生命をつなぐ」をご紹介します。

ランチセッションに続き、午後の部では、IoTを駆使した最新戦略、PTC Windchill(R)およびエンタープライズソリューションの最新ロードマップ、PTC Creo(R)の最新情報、各種機能やテクニック、PTC Integrity(R)およびPTCのService Knowledge 管理等のPTCセッションを設けています。顧客事例では、株式会社荏原エリオットよりPTC WindchillおよびPTC Creoを駆使したグローバル設計の取り組みについて、株式会社日本除雪機製作所よりPTC Creo(R) Elements/Direct(R)の活用事例について、株式会社バッファローよりBOM管理体制の改革による開発工数の削減について、株式会社村田製作所より空間をデザインする直流共鳴ワイヤレス給電とシステム設計におけるPTC Mathcad(R)の活用事例について、日立建機株式会社よりService Knowledge管理による現場故障診断力強化について紹介するなど、多彩なセッションを設けています。

ご挨拶:
- PTC ジャパン株式会社 代表取締役社長 桑原 宏昭

基調講演「PTCビジネス戦略と最新動向」:
- 米PTC IoT / SLMセグメント上級副社長 ロブ・グレムリー

基調講演「PTCテクノロジービジョンとお客様事例」:
- 米PTC CADセグメント 上級副社長 マイケル・M・キャンベル
- コマツ 情報戦略本部 ソリューション部 デジタル・エンジニアリング Gr長 横堀 達也 氏
「コマツのものづくりを支える3次元 CAD システム」
- 日立建機株式会社 理事 ライフサイクルサポート事業本部 カスタマーサポート事業部長 村上 勝彦 氏
「Service Knowledge 管理による現場故障診断力強化」

基調講演「Solutioneeringで次なる100年を拓く」:
- ヤンマー株式会社 経営企画ユニット ビジネスシステム部 執行役員 部長 矢島 孝應 氏

特別講演「医学×工学 人工心臓の設計が、未来の生命をつなぐ」:
-東京大学 大学院 博士課程 医学系研究科 生体物理医学専攻 圦本 晃海 氏
(特別講演/基調講演: 講演順)

分科会顧客講演(現在公開セッションのみ記載):
株式会社荏原エリオット:
「PTC Windchill、PTC Creo を駆使したグローバル設計の取り組み」
株式会社日本除雪機製作所:
「PTC Creo Elements/Direct 事例(仮)」
株式会社バッファロー:
「BOM 管理体制の改革による開発工数の削減」
日立建機株式会社:
「Service Knowledge 管理による現場故障診断力強化」
株式会社村田製作所:
「空間をデザインする直流共鳴ワイヤレス給電と PTC Mathcad の活用」
(五十音順)

<開催概要>
日時: 2014年12月9日(火) 9:00 - 18:00
場所: ガーデンシティ品川
東京都港区高輪3-13-3 SHINAGAWA GOOS 1F
アクセス:JR・京急線「品川」駅 高輪口より徒歩 1分

*「PTC Live Tech Forum」の詳細はこちらをご参照ください。
* 申込方法:以下URL「ご登録はこちら」よりご登録いただけます。
(リンク »)

主催:PTCジャパン株式会社
後援:PTCジャパン・ユーザ会

協賛:
[ゴールドスポンサー]
旭エンジニアリング株式会社、新日鉄住金ソリューションズ株式会社、株式会社 ストラタシス・ジャパン、日本システムウエア株式会社

[シルバースポンサー]
株式会社NTTドコモ、キヤノンITソリューションズ株式会社、サイバネットシステム 株式会社、株式会社CAEソリューションズ、株式会社セイロジャパン、株式会社日立ソリューションズ、マイクロテクノロジー株式会社、株式会社理経

[ブロンズスポンサー]
キャディット・プロジェクト株式会社、クオリカ株式会社、株式会社日立システムズ
(五十音順)


【PTCについて】
PTC(本社:マサチューセッツ州、Nasdaq: PTC)は、製造業における継続的な製品とサービスの優位性(Product and Service Advantage)の実現を可能にします。PTCのテクノロジーソリューションは、インターネット接続された高度な情報処理能力を持つスマートな世界を見据え、お客様の製品開発、運用、サービスの変革を促進します。1985年に設立されたPTCは、世界各国に約6,000名の従業員を有し、グローバル規模で分散化し急速に変化する製造業界に携わる28,000社を超える顧客企業を支援しています。

【PTCジャパンについて】
米PTCの日本法人(本社:東京都新宿区)。CAD、製品ライフサイクル管理 (PLM)、アプリケーション ライフサイクル管理 (ALM)、サプライチェーン管理 (SCM)、サービス ライフサイクル管理 (SLM) の各テクノロジーソリューションにより、製造業における顧客企業を支援。全社に渡り製品イノベーションへの貢献を可能にする新しい設計ソフトウェアファミリーの PTC Creo、製品データ管理/製品開発コラボレーション/製品分析・品質ライフサイクル管理の PTC Windchill、ソフトウェア要件管理/変更・構成管理/テスト管理/実装管理のPTC Integrity、ダイナミック・パブリッシング・システムの PTC Arbortext、技術情報/サービスナレッジ管理/補修部品管理/保証・契約管理/フィールドサービス管理/サービス物流管理のPTC Servigistics、工学技術計算の設計と文書化を同時に行える PTC Mathcad といった革新的なソフトウェア製品、および製品開発業務プロセス改革コンサルティング、製品教育サービス、テクニカルサポートを提供しています。1992年3月設立。国内4事業拠点。Webサイト: (リンク »)

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* PTCの社名、ロゴマークおよびWindchill、Creo、Integrity、Arbortext、Servigistics、MathcadなどすべてのPTC製品の名称およびロゴマークは、PTC Inc.(米国および他国の子会社を含む)の商標または登録商標です。その他、記載している会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。

以上

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