～業務に必要な情報を一元化するビジネスコミュニケーションプラットフォームへ～
トークノート株式会社(本社 : 東京都港区、代表取締役 : 小池 温男)は、利用企業数国内No.1社内SNS
「Talknote」 (http:// talknote.com)の新機能として、メールや社内システム、各種クラウドツールとの連携機
能の提供を開始しました。これまで、社内SNSは社内メールの置き換えや補完としての利用がメインでしたが、今
回の連携機能の実装によって、社内や店舗内の様々なサービスに蓄積される情報やデータを「Talknote」の画面
上で一元的に閲覧・付加情報を共有することで、よりスピーディに具体的なアクションにつなげることが可能にな
りました。
< 背景 >
1、ビジネスシーンにおいても、従来のメール中心のコミュニケーションに限界の兆し
スマートフォンやクラウドサービスの急速な普及を背景に、一般消費者向けのSNSや「LINE」をはじめとする
テキストメッセージサービスが浸透し、日常生活におけるオンラインコミュニケーションは、よりカジュアルで
スピード感のあるものとなっています。ビジネスユースにおいても、従来メールが中心であったコミュニケーションの
あり方も限界の兆しがあり、大きく変わってきています。
2、大きくなる、社内SNSの業務効率や収益向上等のビジネスの根幹への影響
そのような中でメールに変わるコミュニケーションツールとして社内SNSが注目されていますが、
その用途は、単純な業務連絡等のコミュニケーションに留まらず、個人のリテラシーに依らず情報が整理されて
ストックされる特性を活かした利用方法による、より高いレベルでの業務効率化や収益向上等、
ビジネスの根幹に影響を及ぼす可能性をもっております。
< 社内コミュニケーションツールから、ビジネスコミュニケーションプラットフォームへの進化 >
1、2014年の社内SNS市場規模は26億円(対前年129%)へ拡大の推計
現在、会社規模や業種・業態を問わず、企業や店舗での導入が急速に進んでおり、2014年の社内SNSの市場規模は、26億円（対前年129％）と推測される中、それぞれの業界が抱える問題解決の手段として「Talknote」を活用いただけるよう、継続的な機能・性能の改善を行っていく構想を描いております。
（社内SNS サービス市場、シードプランニング調べより）
2、業務に関わる情報を「Talknote」へ一元化し、ビジネスコミュニケーショプラットフォームとして活用
今回のメール連携により、メールを介して既存の各種ツールから得られる情報を「Talknote」上で一元化し、
関係者で即時共有することで、これまで以上のスピード感で問題解決やサービス提供に繋げることができると考えています。メール連携によって集約された業務に必要なすべての情報に、これまでの社内SNSの運営によって蓄積されたコミュニケーションに関するサービス設計ノウハウを掛け合わせ、ビジネスコミュニケーションに必要不可欠なプラットフォームへと、さらなる進化を計画していきます。
< 連携ツールと活用例 >
１.メールとの連携
・関連業種 ： すべての企業
・活用例 ： お客様からの問い合わせをリアルタイムに関係社員へ通知・共有
コメントやメンション機能と組み合わせて対応のスピードアップに！
２.予約ツールとの連携
・関連業種 ： 飲食、医療、美容、旅行ほか
・活用例 ： 店舗の予約状況をリアルタイムに関係スタッフへ把握・共有
システムに反映しきれないお客様の情報をコメントで捕捉して丁寧な接客に活用！
３.エンジニアやクリエイターが利用するツールとの連携
・関連業種 ： IT、情報サービス、開発・製作会社ほか
・活用例 ： ソースコードやテスト、プロジェクトの進捗状況を一元管理
複数のツールを使うことの煩雑さから開放され業務効率向上！
４.売上や経営指標管理ツールとの連携
・関連業種 ： すべての企業
・活用例 ： 日々の売上進捗や経営指標をリアルタイムに関係社員へ把握・共有
スピーディに状況を把握することで迅速な意思決定の実行！
５.マーケティングツールとの連携
・関連業種 ： オンラインマーケティングを展開する企業
・活用例 ： 効果測定ツールや入札型広告の運用状況や結果を把握・共有
結果を基に効率化のための議論や改善施策の実行！
今後も、「共通の価値観が浸透したいい会社をつくる」というコンセプトのもと、ビジネスコミュニケーションを活性化・効率化するためのサービス開発・提供を行ってまいります。
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トークノート株式会社 (リンク »)
所在地： 〒106-0032 東京都港区六本木4−8−7 六本木三河台ビル4F
代表者： 代表取締役 小池 温男 設立： 2010年4月1日
資本金： 253,550,000円 ※資本準備金も含む
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プレスリリース提供：PRTIMES (リンク »)
トークノート株式会社(本社 : 東京都港区、代表取締役 : 小池 温男)は、利用企業数国内No.1社内SNS
「Talknote」 (http:// talknote.com)の新機能として、メールや社内システム、各種クラウドツールとの連携機
能の提供を開始しました。これまで、社内SNSは社内メールの置き換えや補完としての利用がメインでしたが、今
回の連携機能の実装によって、社内や店舗内の様々なサービスに蓄積される情報やデータを「Talknote」の画面
上で一元的に閲覧・付加情報を共有することで、よりスピーディに具体的なアクションにつなげることが可能にな
りました。
< 背景 >
1、ビジネスシーンにおいても、従来のメール中心のコミュニケーションに限界の兆し
スマートフォンやクラウドサービスの急速な普及を背景に、一般消費者向けのSNSや「LINE」をはじめとする
テキストメッセージサービスが浸透し、日常生活におけるオンラインコミュニケーションは、よりカジュアルで
スピード感のあるものとなっています。ビジネスユースにおいても、従来メールが中心であったコミュニケーションの
あり方も限界の兆しがあり、大きく変わってきています。
2、大きくなる、社内SNSの業務効率や収益向上等のビジネスの根幹への影響
そのような中でメールに変わるコミュニケーションツールとして社内SNSが注目されていますが、
その用途は、単純な業務連絡等のコミュニケーションに留まらず、個人のリテラシーに依らず情報が整理されて
ストックされる特性を活かした利用方法による、より高いレベルでの業務効率化や収益向上等、
ビジネスの根幹に影響を及ぼす可能性をもっております。
< 社内コミュニケーションツールから、ビジネスコミュニケーションプラットフォームへの進化 >
1、2014年の社内SNS市場規模は26億円(対前年129%)へ拡大の推計
現在、会社規模や業種・業態を問わず、企業や店舗での導入が急速に進んでおり、2014年の社内SNSの市場規模は、26億円（対前年129％）と推測される中、それぞれの業界が抱える問題解決の手段として「Talknote」を活用いただけるよう、継続的な機能・性能の改善を行っていく構想を描いております。
（社内SNS サービス市場、シードプランニング調べより）
2、業務に関わる情報を「Talknote」へ一元化し、ビジネスコミュニケーショプラットフォームとして活用
今回のメール連携により、メールを介して既存の各種ツールから得られる情報を「Talknote」上で一元化し、
関係者で即時共有することで、これまで以上のスピード感で問題解決やサービス提供に繋げることができると考えています。メール連携によって集約された業務に必要なすべての情報に、これまでの社内SNSの運営によって蓄積されたコミュニケーションに関するサービス設計ノウハウを掛け合わせ、ビジネスコミュニケーションに必要不可欠なプラットフォームへと、さらなる進化を計画していきます。
< 連携ツールと活用例 >
１.メールとの連携
・関連業種 ： すべての企業
・活用例 ： お客様からの問い合わせをリアルタイムに関係社員へ通知・共有
コメントやメンション機能と組み合わせて対応のスピードアップに！
２.予約ツールとの連携
・関連業種 ： 飲食、医療、美容、旅行ほか
・活用例 ： 店舗の予約状況をリアルタイムに関係スタッフへ把握・共有
システムに反映しきれないお客様の情報をコメントで捕捉して丁寧な接客に活用！
３.エンジニアやクリエイターが利用するツールとの連携
・関連業種 ： IT、情報サービス、開発・製作会社ほか
・活用例 ： ソースコードやテスト、プロジェクトの進捗状況を一元管理
複数のツールを使うことの煩雑さから開放され業務効率向上！
４.売上や経営指標管理ツールとの連携
・関連業種 ： すべての企業
・活用例 ： 日々の売上進捗や経営指標をリアルタイムに関係社員へ把握・共有
スピーディに状況を把握することで迅速な意思決定の実行！
５.マーケティングツールとの連携
・関連業種 ： オンラインマーケティングを展開する企業
・活用例 ： 効果測定ツールや入札型広告の運用状況や結果を把握・共有
結果を基に効率化のための議論や改善施策の実行！
今後も、「共通の価値観が浸透したいい会社をつくる」というコンセプトのもと、ビジネスコミュニケーションを活性化・効率化するためのサービス開発・提供を行ってまいります。
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トークノート株式会社 (リンク »)
所在地： 〒106-0032 東京都港区六本木4−8−7 六本木三河台ビル4F
代表者： 代表取締役 小池 温男 設立： 2010年4月1日
資本金： 253,550,000円 ※資本準備金も含む
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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