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インプレスグループで電子出版事業を手がける株式会社インプレスR&D（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井芹昌信）は、新刊『インターネット白書2015（副題：デジタル社会が加速する）』（編者：インターネット白書編集委員会）を発刊いたしました。
『インターネット白書2015』
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編者：インターネット白書編集委員会
小売希望価格：電子書籍版 1,800円（税別）／印刷書籍版 2,800円（税別）
電子書籍版フォーマット:EPUB3／Kindle Format8
印刷書籍版仕様：B5判／モノクロ／本文314ページ
※電子版の表示は端末に依存し、カラー端末ではカラーでお読みいただけます。
ISBN：978-4-8443-9663-5
発行：インプレスR&D
＜＜発行主旨＞＞
『インターネット白書』は1996年に第1回目を発行し、今年で19回目を迎える業界定番の年鑑です。
昨年より、一般財団法人インターネット協会（IAjapan）、一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）、株式会社日本レジストリサービス（JPRS）の協力のもとリニューアルを図り、「The Internet for Everything」というキャッチフレーズを掲げて、より広範なインターネットの可能性をレポート。今年は総勢40人の識者が寄稿しました。
発行形態は、インプレスR＆Dの次世代書籍出版メソッドNextPublishingを採用し、電子版とオンデマンド印刷版の両方をお求めやすい価格で提供しています。
＜＜内容紹介＞＞
現在、スマホの普及により、インターネット上のビジネスはEコマースやゲーム・動画、CtoCにいたるまで活況を呈していますが、急速に進むライフスタイルのデジタル化は、ビジネスだけでなく、オープンデータ、教育ICT、テレワークなど新たな社会的ニーズを次々に生み出しています
また、スマホの次には、IoT（Internet of Things）/M2M、ウェアラブルなど、新たなテクノロジーの波が来ると期待され、通信業界ではSIMロック解除の義務化とともにMVNO（仮想移動通信事業者）の行方に注目が集まり、2015年は、新たな製品やビジネスモデルへのトライアルが一層活発になると予想されます。
さらにパーソナルデータの利用をめぐる法改正の動きや、サイバーセキュリティ対策とその人材育成など、信頼性確保に対する取り組みも急務で、5年後の東京オリンピック・パラリンピックの開催を見据えたさまざまな活動がスタートしています。
『インターネット白書2015』はこうしたインターネットをめぐるダイナミックな動きの数々を、統計データや技術資料を交えて解説しました。ビジネス・社会・技術に大きな影響を及ぼすインターネットの最前線を、ぜひお読みください。
＜＜目次＞＞
10大キーワードで読む2015年のインターネット
第1部 ネットビジネス動向
第2部 クラウド・データセンター事業者動向
第3部 通信事業者動向
第4部 インフラストラクチャー動向
第5部 製品・技術動向
第6部 社会動向
付録 インターネットの主な出来事2013.11→2014.10
＜＜編者紹介＞＞
［一般財団法人インターネット協会（IAjapan）］
インターネットの発展を推進することにより、高度情報化社会の形成を図り、わが国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的とし、「日本インターネット協会」「電子ネットワーク協議会」との統合により2001年7月設立。インターネット関連技術の最新動向の情報提供、各種委員会活動（IPv6ディプロイメント、国際活動、迷惑メール対策）、インターネットルール＆マナー検定の実施、およびインターネット利用アドバイザーの育成、インターネットコンテンツ事業者との連携事業、インターネットホットライン連絡協議会の事務局、インターネット・ホットラインセンターの運営、東京こどもネット・ケータイヘルプデスクの運営等を行っている。また、ISOC、ICANN、INHOPE、APIAなどの国際組織との協働および国際連携を行っている。会員数68社（2014年12月26日現在）。
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［一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）］
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(略称：JPNIC＜ジェーピーニック＞)、理事長：早稲田大学教授 後藤滋樹)は、インターネットの運営に不可欠なIPアドレス等の番号資源について、日本国内における登録管理業務を行う機関である。あわせて年に一度のInternet Weekをはじめとするインターネットに関する教育・普及啓発活動や各種調査研究活動、インターネットの国際的な広がりに対応するための国際的な調整業務を行っている。JPNICは、任意団体としてインターネットの急速な普及を底辺から支える活動を4年間継続して行ったのち、1997年、科学技術庁(現文部科学省)、文部省(現文部科学省)、通商産業省(現経済産業省)、郵政省(現総務省)の共管による社団法人となり、2013年4月からは一般社団法人として活動している。
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［株式会社日本レジストリサービス（JPRS）］
「インターネットの基盤を支え、豊かな未来を築く」という理念のもと2000年12月に設立。ドメイン名の登録管理・取り次ぎとドメインネームシステム（DNS）の運用を中心とするサービスを行い、インターネットを支える各種技術の研究・開発にも取り組んでいる。また、国内外のドメイン名の最新動向やDNSの技術情報の発信を行っている。日本に割り当てられた国別トップレベルドメイン「.jp」の登録管理組織であり、JP DNSの運用を行っている。「.jp」の登録管理組織として、国際的なインターネット関連組織と連携し、インターネット基盤資源のグローバルな調整を行うICANNの活動支援、アジア太平洋地域のレジストリの連合組織であるAPTLDへの参画、インターネット関連技術の国際的な標準化を進めるIETFの会合での各種技術提案など、さまざまな活動を行っている。
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＜＜販売ストア＞＞
電子書籍：
Amazon Kindleストア： (リンク »)
楽天koboイーブックストア： (リンク »)
Apple iBookstore： (リンク »)
紀伊國屋書店 Kinoppy： (リンク »)
印刷書籍：
Amazon.co.jp： (リンク »)
三省堂書店オンデマンド： (リンク »)
ウェブの書斎オンデマンド本 楽天市場店： (リンク »)
※各ストアでの販売は準備が整いしだい開始されます。
※一般書店では販売しておりません。
【株式会社インプレスR&D】 (リンク »)
インプレスR&Dは、NextPublishingメソッドを活用した次世代型出版事業を推進する企業です。
【インプレスグループ】 (リンク »)
株式会社インプレスホールディングス(本社：東京都千代田区、代表取締役：関本彰大、証券コード：東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ＋サービスを提供するメディア事業を展開しています。
【お問い合わせ先】
株式会社インプレスR&D NextPublishingセンター
〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-105
TEL 03-6837-4820
電子メール: np-info@impress.co.jp
プレスリリース提供：PRTIMES (リンク »)
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