アプリエンジニアスキルを可視化する「スマ検(TM)」が、ITエンジニア向けWeb学習ツール「10×Eng(テング)」と連携開始

株式会社D2C

From: PR TIMES

2015-03-02 14:34



株式会社D2C(本社:東京都港区、代表取締役社長:宝珠山 卓志、以下D2C)は、自社が運営する「スマートフォンアプリ開発技術検定試験(略称:スマ検)」と、ビジネス本、IT本の発行で知られる株式会社秀和システム(本社:東京都中央区 代表取締役社長 紙谷賢志 以下秀和システム) が運用する、プログラミングに関するWeb学習ツール「10xEng(テング)」との連携を、本日、2015年3月2日(月)より開始いたしました。

秀和システムの「10xEng(テング)」は、「Androidアプリ開発逆引き大全 500の極意」や「iPhone&iOSアプリプログラミングパーフェクトマスター」「Unity実践技術大全」などを含む14書籍(※1)がデータベース化された、ITエンジニア向けWeb学習ツールです(月額利用料金:900円(税抜))。

「10xEng(テング)」は、プログラミング学習をするためのスタンダードな参考書が全てWeb上で揃っています。紙の書籍では出来なかったサンプルコードのコピー&ペーストが出来るようになったり、「書籍に基づいた知見」「他ユーザーの知見」などをまとめ、それをまた新たな知見として保存することが可能です。手軽に技術情報を入手し、活用することで利用者のスキルアップにつながります。

今回、「スマ検」と「10xEng(テング)」が連携したことにより、利用者は「10xEng(テング)」で学び、その成果を「スマ検」で検証したり、または、「スマ検」受験後、苦手分野の克服を目的として「10xEng(テング)」を活用するなど、双方向での使い方が可能となります。これにより、利用者は学習の習熟度を確認しながら、より効率的に学習を続けていくことができます。

また、「スマ検」利用者は、「10xEng(テング)」を特別割引として月額800円(税抜)で利用することができます。

今後も、D2Cは、エンジニア育成やデジタル分野における教育事業を推進していくことにより、スマートフォン向けコンテンツ・アプリ市場の活性化とデジタル産業の拡大に貢献することを目指してまいります。

(※1)サービス開始時の書籍数です。今後、続々と追加を予定しております。
◆「Google」、「Android」は、Google Inc.の商標または登録商標です。
◆「iOS 商標」は、米国Ciscoのライセンスに基づき使用されています。
◆「スマ検」は、株式会社D2Cの商標です。


「スマートフォンアプリ開発技術検定試験」
● サービス名称 : 「スマートフォンアプリ開発技術検定試験」 (通称:「スマ検」)
● ジャンル : iOS、Android OS向けアプリケーション開発関連技術検定サービス
● 対象 : スマートフォンアプリ開発に携わる法人および個人
● 受験料金 : 無料
● 検定の種類 : 「iPhone」「iPhone Pro」「swift」「Android」「Android Pro」「Unity」
● 「スマ検」サービスロゴ :
[画像1: (リンク ») ]



 
【スマ検×10xEng(テング)特別サイト】

[画像2: (リンク ») ]



(参考)
<10xEng(テング)とは>
“常に新しく、“いつまでも使えるWeb辞書”をコンセプトとし、インターネット経由で場所と時間を選ばず、秀和システムの実績とトップエンジニアの知識が集約されたWeb辞書から欲しい技術情報を入手することができるサービスです。

<株式会社秀和システムとは>
激動するビジネス環境とIT時代のナビゲーターを目指して-
IT技術者むけの「はじめての...」シリーズ、「パーフェクトマスター」シリーズをはじめ、中級、上級ユーザーに向けた信頼性の高い専門書や、最新の技術動向をいちはやく汲み取った解説書。IT技術と密接な関係にある理工、ビジネス分野でも「図解入門」シリーズなど、基礎から最新トピックまでをわかりやすく図解した書籍を数多く発行しております。

<D2Cとは>
株式会社D2Cは、2000年6月1日に、株式会社NTTドコモ、株式会社電通、株式会社NTTアドの3社合弁で設立された、世界初のモバイル広告/マーケティング会社です。D2Cでは、ワイヤレス領域を軸に、「No Wireless, No Marketing」をスローガンに掲げ、ドコモメディアや各種一般メディアにおける広告の取り扱いや、統合デジタルマーケティングの提案・実施までをワンストップで提供する「広告・マーケティング事業」、コンシューマ向けアプリやコンテンツの開発・提供を行う「コンシューマ事業」、アジアを中心とした国々での広告・マーケティング事業を行う「海外事業」の3つの事業を展開しています。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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