流通経済大学　ASPサービス「C-Learning」を全学出席確認ツールとして導入。基幹システムとも連携

株式会社ディスコ（本社：東京都文京区、代表取締役社長：夏井丈俊）は、各教育機関に向けてASPサービスである授業運営支援ツール「C-Learning」を提供しています。流通経済大学では、2015年4月からの出席確認に「C-Learning」を導入し、これまで２つのキャンパスで別々に行われていた出席確認の仕組みを統合しました。また、基幹システムとの連携によって、講義や履修データの自動更新、教員と学生のアカウントを学内の他システムと統一するなど、学生、教職員に負担をかけない出席確認を実現しています。



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◆C-Learningとは
C-Learningは、企業内の研修や、大学の講義などの教育の現場における業務を支援し、教育者と学習者同士の、より豊かでシームレスなコミュニケーションとラーニング環境を実現するためのASPサービスです。
多くの大学では、学生の出席情報は成績の一部として重要なデータとなっています。出席確認の方法として多く挙げられるのは、出席カードやOCRカードなどの紙媒体ですが、紙だと即時のデータ管理が難しく、特定の学生の出席情報を確認しようとしても教員の協力を必要としたり、即時確認して学生を呼び出す、といったことが困難な場合があります。一方、ICカードなどの導入はハード面でのコストの高さが課題となってきました。
C-Learningでは、学生の出席状況をリアルタイムで表示し、業務の効率化を図ります。学生が持っているスマートフォンや携帯電話を利用できるため、ハード面での負担がなく、費用も低く抑えることが可能です。欠席の多い学生を抽出することも可能で、退学防止につながります。また、先生・講義・学生・履修の4つのデータを基幹システムと連携させれば、データの自動更新を行い、いつでも最新のデータに保つことができます。ユーザーアカウントに関しては、学内でいくつものIDを使い分ける教員や学生の負担を減らすために、LDAP連携やシングルサインオンといった機能も用意しています。

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◆流通経済大学：ローコストでの、全学統一管理を実現。
流通経済大学はこれまで、龍ヶ崎キャンパスでは出席カードとOCRカード、新松戸キャンパスではIC機能付帯の学生証を活用するなど、異なる出席確認方法をとっていました。全学統一でのシステム導入が検討される中で、学生のスマートフォンや携帯電話を活用するASPのコストメリットに着目。その中でも、教員による管理ではなく、全学管理を前提とした「C-Learning」が最適とされ、今回の導入にいたりました。
教員は、授業中に「確認キー」を伝えるだけで出席確認が可能です。また教員や学生は、LDAP連携によって既存の学内の他システムと同じアカウントを利用でき、簡単に操作できるため導入後も混乱なく利用されています。
基幹システムとの連携を実現させたことで、事務側の負担も最小限におさえられています。また、これまで欠席の多い学生を指導する際には個別の教員への出席情報の確認や出席情報の整理など多くの作業と時間が必要でしたが、C-Learning導入により全ての出席情報がリアルタイムで把握できるようになったため、欠席の多い学生に対する早期の指導が可能となり、退学防止のための有効なツールとなることが期待されています。
さらに今後は、基幹システムとの連携データに出席情報を加え、C-Learningから基幹システムに出席情報を返すことで、基幹システム内で一元管理を行う準備を進めています。

プレスリリース提供：PRTIMES (リンク »)