MAX 10 NEEK ：マルチタッチ・ディスプレイ装備、不揮発性 FPGA によるシングルチップ・エンベデッド・プロセッサ・デザインの評価と開発を簡素化
プログラマブル・ロジック・ソリューションの世界的リーディング・カンパニーであるアルテラ・コーポレーション (本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、社長、CEO 兼会長：ジョン・デイナ、日本法人：東京都新宿区、代表取締役社長：和島正幸、NASDAQ：ALTR 以下、アルテラ) は、米国時間 7 月 21 日 (日本時間：7 月 22 日)、同社の不揮発性 MAX(R) 10 FPGA および Nios(R) II ソフトコア・エンベデッド・プロセッサを搭載した、Nios II エンベデッド評価キット (NEEK) の第 2 世代製品「MAX 10 NEEK」の出荷開始を発表いたしました。
MAX 10 NEEK は、組込みシステム設計者が不揮発性 FPGA のカスタム・エンベッド・プロセッサ性能を素早く簡単に評価できる、豊富な機能を備えたプラットフォームです。本ボードは、アルテラと同社のボード・パートナーである Terasic 社が共同開発いたしました。
MAX 10 NEEK は、MAX 10 FPGA ベースのボードに 7 インチの 5 ポイント・マルチタッチ・ディスプレイを組み合わせたもので、ネットワーキング、オーディオ、ビデオ、および画像処理の各種リファレンス・デザインから必要なものを選択して、例えば指でのワンタッチ・アプリケーション等を簡単に立ち上げることが可能です。キットには、8 メガピクセル MIPI CSI-2 カメラ、HDMI サポート、湿度／温度センサ、3 軸加速度計、内蔵マイクロホンなど、ヒューマン・マシン・インタフェース (HMI)、マシンビジョン、およびネットワーク・カメラの機能を強化するさまざまな装備が含まれています。デモ、リファレンス・デザイン、技術仕様、注文情報を含め、MAX 10 NEEK の詳細は (リンク ») をご覧ください。
Nios II ソフト・プロセッサと MAX 10 FPGA のオンダイ・フラッシュ・メモリを組み合わせることにより、マイコン・ベース・ソリューションに勝る多くの利点、例えばカスタム・ハードウェア・コンフィギュレーションの実現、製品供給停止リスクの排除、カスタム・ハードウェア・アクセラレーションによるリアルタイム処理などが得られます。Nios II プロセッサと MAX 10 FPGA を使用すれば、標準的なマイクロコントローラの限られたペリフェラル・セットでは不可能である、最適なプロセッサ・システムのコンフィギュレーションが可能になります。Nios II プロセッサは、コスト重視、リアルタイム、およびセーフティ・クリティカル (DO-254) システムに卓越した柔軟性をもたらします。不揮発性 FPGA でソフトコア・プロセッサ使用の利点に関するホワイトペーパーは、 (リンク ») から入手可能です。
MAX 10 FPGA は、シングルチップで小型化された、低コスト、インスタント・オンのプログラマブル・ロジック・デバイスであり、デュアル・コンフィギュレーション・フラッシュ・メモリ、アナログ、およびエンベデッド・プロセッシング機能を提供し、不揮発性インテグレーションに革命をもたらす製品です。MAX 10 FPGA は現在、量産出荷中です。
価格と出荷時期
MAX 10 NEEK は、アルテラのウェブサイトにて 373米ドルで販売中です。MAX 10 NEEK の詳細、および不揮発性 FPGA へのソフト・プロセッサ統合がもたらす従来のマイクロコントローラを超える価値については、 (リンク ») をご覧ください。
アルテラ・コーポレーションについて
アルテラ・コーポレーションは、プログラマブル・ロジック・ソリューションの世界的リーディング・カンパニーです。1983 年にシリコンバレーで創業した世界で最初のファブレス企業であり、1988 年に NASDAQ に上場しました。FPGA、SoC、CPLD、ASIC および電源をはじめとする関連技術を提供し、カスタム・ロジックの分野におけるテクノロジ・リーダーとして高成長を続け、顧客企業のイノベーションに貢献しています。世界各国に拠点を持ち、日本法人である日本アルテラ株式会社は 1990 年に設立されました。顧客志向のソリューションが高く評価され、日本における PLD 市場でトップシェアを維持しています。
ALTERA、ARRIA、CYCLONE、ENPIRION、MAX、MEGACORE、NIOS、QUARTUS、STRATIX の製品名ならびにロゴは、アルテラ・コーポレーションの米国およびその他の国における登録商標です。商標またはサービス・マークとして記載されている製品名ならびにロゴはすべて、Legal Notice に記載されているとおり、各所有企業に帰属します。
[画像: (リンク ») ]
プレスリリース提供：PRTIMES (リンク »)
プログラマブル・ロジック・ソリューションの世界的リーディング・カンパニーであるアルテラ・コーポレーション (本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、社長、CEO 兼会長：ジョン・デイナ、日本法人：東京都新宿区、代表取締役社長：和島正幸、NASDAQ：ALTR 以下、アルテラ) は、米国時間 7 月 21 日 (日本時間：7 月 22 日)、同社の不揮発性 MAX(R) 10 FPGA および Nios(R) II ソフトコア・エンベデッド・プロセッサを搭載した、Nios II エンベデッド評価キット (NEEK) の第 2 世代製品「MAX 10 NEEK」の出荷開始を発表いたしました。
MAX 10 NEEK は、組込みシステム設計者が不揮発性 FPGA のカスタム・エンベッド・プロセッサ性能を素早く簡単に評価できる、豊富な機能を備えたプラットフォームです。本ボードは、アルテラと同社のボード・パートナーである Terasic 社が共同開発いたしました。
MAX 10 NEEK は、MAX 10 FPGA ベースのボードに 7 インチの 5 ポイント・マルチタッチ・ディスプレイを組み合わせたもので、ネットワーキング、オーディオ、ビデオ、および画像処理の各種リファレンス・デザインから必要なものを選択して、例えば指でのワンタッチ・アプリケーション等を簡単に立ち上げることが可能です。キットには、8 メガピクセル MIPI CSI-2 カメラ、HDMI サポート、湿度／温度センサ、3 軸加速度計、内蔵マイクロホンなど、ヒューマン・マシン・インタフェース (HMI)、マシンビジョン、およびネットワーク・カメラの機能を強化するさまざまな装備が含まれています。デモ、リファレンス・デザイン、技術仕様、注文情報を含め、MAX 10 NEEK の詳細は (リンク ») をご覧ください。
Nios II ソフト・プロセッサと MAX 10 FPGA のオンダイ・フラッシュ・メモリを組み合わせることにより、マイコン・ベース・ソリューションに勝る多くの利点、例えばカスタム・ハードウェア・コンフィギュレーションの実現、製品供給停止リスクの排除、カスタム・ハードウェア・アクセラレーションによるリアルタイム処理などが得られます。Nios II プロセッサと MAX 10 FPGA を使用すれば、標準的なマイクロコントローラの限られたペリフェラル・セットでは不可能である、最適なプロセッサ・システムのコンフィギュレーションが可能になります。Nios II プロセッサは、コスト重視、リアルタイム、およびセーフティ・クリティカル (DO-254) システムに卓越した柔軟性をもたらします。不揮発性 FPGA でソフトコア・プロセッサ使用の利点に関するホワイトペーパーは、 (リンク ») から入手可能です。
MAX 10 FPGA は、シングルチップで小型化された、低コスト、インスタント・オンのプログラマブル・ロジック・デバイスであり、デュアル・コンフィギュレーション・フラッシュ・メモリ、アナログ、およびエンベデッド・プロセッシング機能を提供し、不揮発性インテグレーションに革命をもたらす製品です。MAX 10 FPGA は現在、量産出荷中です。
価格と出荷時期
MAX 10 NEEK は、アルテラのウェブサイトにて 373米ドルで販売中です。MAX 10 NEEK の詳細、および不揮発性 FPGA へのソフト・プロセッサ統合がもたらす従来のマイクロコントローラを超える価値については、 (リンク ») をご覧ください。
アルテラ・コーポレーションについて
アルテラ・コーポレーションは、プログラマブル・ロジック・ソリューションの世界的リーディング・カンパニーです。1983 年にシリコンバレーで創業した世界で最初のファブレス企業であり、1988 年に NASDAQ に上場しました。FPGA、SoC、CPLD、ASIC および電源をはじめとする関連技術を提供し、カスタム・ロジックの分野におけるテクノロジ・リーダーとして高成長を続け、顧客企業のイノベーションに貢献しています。世界各国に拠点を持ち、日本法人である日本アルテラ株式会社は 1990 年に設立されました。顧客志向のソリューションが高く評価され、日本における PLD 市場でトップシェアを維持しています。
ALTERA、ARRIA、CYCLONE、ENPIRION、MAX、MEGACORE、NIOS、QUARTUS、STRATIX の製品名ならびにロゴは、アルテラ・コーポレーションの米国およびその他の国における登録商標です。商標またはサービス・マークとして記載されている製品名ならびにロゴはすべて、Legal Notice に記載されているとおり、各所有企業に帰属します。
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