国内大手オンライン英会話サービス初！
産経ヒューマンラーニング株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：川上輝之）は、「産経オンライン英会話」の新サービスとして、国内大手オンライン英会話サービスでは初となる※、文部科学省中学校学習指導要領に準拠した「学校教科書準拠」テキストの提供を開始します。
8月からの本格スタートに先がけ、このほど中学1年生用テキスト（全25教程）の先行提供を開始しました。
※弊社調べ
【学校教科書準拠テキスト 一覧ページ】 (リンク »)
[画像1: (リンク ») ]
[画像2: (リンク ») ]
■「オンライン英会話を学校の正課に取り入れたい」とのお客様の声
2011年度公立小学校での「外国語活動（英語教育）」必修化を皮切りに、学校教育の場で『話せる英語』への関心がますます高まる中、一人一人の生徒様に会話の機会を増やすべくオンライン英会話の活用に興味を持つ教育機関のお客様が増えてきました。また、外国人講師の確保に課題を抱える地方自治体のお客様には、代替手段としてのオンライン英会話に関心を持っていただいているケースがあります。
すでに一部の私立中学・高等学校様には産経オンライン英会話を課外授業や長期休暇期間中の課題として採用いただいておりますが、「学校の正課に取り入れるために、学習指導要領に準拠した教材がほしい」というご要望があり、今回のテキストを提供することとなりました。
■学校教科書準拠テキストの特徴
1. 文科省の学習指導要領の内容に準拠
中学校の英語学習の具体的な目標
(1) 初歩的な英語を聞いて話し手の意向などを理解できるようにする。
(2) 初歩的な英語を用いて自分の考えなどを話すことができるようにする。
(3) 英語を読むことに慣れ親しみ、初歩的な英語を読んで書き手の意向などを理解できるようにする。
(4) 英語で書くことに慣れ親しみ、初歩的な英語を用いて自分の考えなどを書くことができるようにする。
参考：中学校学習指導要領解説 外国語編 文部科学省
このコースでは、特に(1)と(2)で掲げられた英語の聞く力と話す力を伸ばすことを目標としています。
2. CEFR（Common European Framework of Reference for Languages）レベルを参考に作成
CEFRとは、ヨーロッパで生まれた言語学習の参照枠です。その特徴の一つであるレベル別Can-doリストはコミュニケーション能力の指標として日本の英語教育にも幅広く導入されつつあります。中学1年生から始まるこのコースでは英語コミュニケーションの基礎固めをしっかりと行い、A1レベルを目指します。
[CEFR A1レベルとは]
・具体的な必要性を満たすために馴染みのある日常表現や基本的なフレーズを理解して使うことができる。
・自分自身や他の人を紹介することができ、また住んでいる場所、知っている人、持っているものなど個人的な事柄について質問をしたり、答えたりすることができる。
・他の人がゆっくりと明瞭に話して、手助けをしてくれる状況であれば、簡単な方法でやりとりできる。
3. フォニックス（アルファベットと音の関係）学習を導入
英語には日本語にない音が多くあります。例えばlemon(レモン）という単語の/l/という音や、rice(ライス）という単語の/r/という音。日本語にはない音を勉強するためにそれぞれのアルファベットがどのような音となるのかを理解することがとても大切です。フォニックス学習を通じて、英語の音を聞くことによって理解し、話すことによって英語の音に慣れることが英語学習の初期段階では重要です。フォニックスで学んだルールはのちに英語を読む際にも役立ちます。
■テキスト開発者プロフィール
斎藤 裕紀恵 先生 株式会社Y&S Visionary 代表取締役
これまでに取得した資格はTOEIC990点、英検1級、国連英検特A級、通訳案内士（英語）。英会話スクールで幼稚園児から大人まで指導してきたほか、予備校で受験生も指導。幅広い英語教育の経験から英語教育に関するコンサルティングも行う。コロンビア大学大学院日本校にて英語教授法で修士号を取得後、早稲田大学、明治大学、獨協大学で英語を指導。大学では学生たちにグローバルな力をつけるための英語を教授。その経験から多くの人たちにグローバルな力をつけるためのグローバルセミナーを企画・開催している。現在はテンプル大学博士課程にて研究活動に励むかたわら、英語教育関係の幅広い企画に携わる。
※産経オンライン英会話有料プランを受講中のお客様（法人・個人問わず）は、全テキストに付属する音声ファイルを自由利用できます。また一部テキストを、一般のお客様にも公開。
なお、中学2年生・3年生用テキストは、本年8月の提供開始を予定しています。
産経オンライン英会話 公式サイト
(リンク »)
プレスリリース提供：PRTIMES (リンク »)
産経ヒューマンラーニング株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：川上輝之）は、「産経オンライン英会話」の新サービスとして、国内大手オンライン英会話サービスでは初となる※、文部科学省中学校学習指導要領に準拠した「学校教科書準拠」テキストの提供を開始します。
8月からの本格スタートに先がけ、このほど中学1年生用テキスト（全25教程）の先行提供を開始しました。
※弊社調べ
【学校教科書準拠テキスト 一覧ページ】 (リンク »)
[画像1: (リンク ») ]
[画像2: (リンク ») ]
■「オンライン英会話を学校の正課に取り入れたい」とのお客様の声
2011年度公立小学校での「外国語活動（英語教育）」必修化を皮切りに、学校教育の場で『話せる英語』への関心がますます高まる中、一人一人の生徒様に会話の機会を増やすべくオンライン英会話の活用に興味を持つ教育機関のお客様が増えてきました。また、外国人講師の確保に課題を抱える地方自治体のお客様には、代替手段としてのオンライン英会話に関心を持っていただいているケースがあります。
すでに一部の私立中学・高等学校様には産経オンライン英会話を課外授業や長期休暇期間中の課題として採用いただいておりますが、「学校の正課に取り入れるために、学習指導要領に準拠した教材がほしい」というご要望があり、今回のテキストを提供することとなりました。
■学校教科書準拠テキストの特徴
1. 文科省の学習指導要領の内容に準拠
中学校の英語学習の具体的な目標
(1) 初歩的な英語を聞いて話し手の意向などを理解できるようにする。
(2) 初歩的な英語を用いて自分の考えなどを話すことができるようにする。
(3) 英語を読むことに慣れ親しみ、初歩的な英語を読んで書き手の意向などを理解できるようにする。
(4) 英語で書くことに慣れ親しみ、初歩的な英語を用いて自分の考えなどを書くことができるようにする。
参考：中学校学習指導要領解説 外国語編 文部科学省
このコースでは、特に(1)と(2)で掲げられた英語の聞く力と話す力を伸ばすことを目標としています。
2. CEFR（Common European Framework of Reference for Languages）レベルを参考に作成
CEFRとは、ヨーロッパで生まれた言語学習の参照枠です。その特徴の一つであるレベル別Can-doリストはコミュニケーション能力の指標として日本の英語教育にも幅広く導入されつつあります。中学1年生から始まるこのコースでは英語コミュニケーションの基礎固めをしっかりと行い、A1レベルを目指します。
[CEFR A1レベルとは]
・具体的な必要性を満たすために馴染みのある日常表現や基本的なフレーズを理解して使うことができる。
・自分自身や他の人を紹介することができ、また住んでいる場所、知っている人、持っているものなど個人的な事柄について質問をしたり、答えたりすることができる。
・他の人がゆっくりと明瞭に話して、手助けをしてくれる状況であれば、簡単な方法でやりとりできる。
3. フォニックス（アルファベットと音の関係）学習を導入
英語には日本語にない音が多くあります。例えばlemon(レモン）という単語の/l/という音や、rice(ライス）という単語の/r/という音。日本語にはない音を勉強するためにそれぞれのアルファベットがどのような音となるのかを理解することがとても大切です。フォニックス学習を通じて、英語の音を聞くことによって理解し、話すことによって英語の音に慣れることが英語学習の初期段階では重要です。フォニックスで学んだルールはのちに英語を読む際にも役立ちます。
■テキスト開発者プロフィール
斎藤 裕紀恵 先生 株式会社Y&S Visionary 代表取締役
これまでに取得した資格はTOEIC990点、英検1級、国連英検特A級、通訳案内士（英語）。英会話スクールで幼稚園児から大人まで指導してきたほか、予備校で受験生も指導。幅広い英語教育の経験から英語教育に関するコンサルティングも行う。コロンビア大学大学院日本校にて英語教授法で修士号を取得後、早稲田大学、明治大学、獨協大学で英語を指導。大学では学生たちにグローバルな力をつけるための英語を教授。その経験から多くの人たちにグローバルな力をつけるためのグローバルセミナーを企画・開催している。現在はテンプル大学博士課程にて研究活動に励むかたわら、英語教育関係の幅広い企画に携わる。
※産経オンライン英会話有料プランを受講中のお客様（法人・個人問わず）は、全テキストに付属する音声ファイルを自由利用できます。また一部テキストを、一般のお客様にも公開。
なお、中学2年生・3年生用テキストは、本年8月の提供開始を予定しています。
産経オンライン英会話 公式サイト
(リンク »)
プレスリリース提供：PRTIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
